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図1●成長性ランキング(1位~10位。売上高100億円以上の企業)
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 成長性(売上高伸び率)ランキングでは、この1~2年で新たに集計対象(売上高100億円以上)に加わった“新顔企業”が上位を占めた。アイ・エックス・アイ(IXI)やSJホールディングス、ワークスアプリケーションズ、テレウェイヴという企業群だ。一方で、ランキングの常連だった昨年1位のニイウス(現ニイウスコー)は、結果的に販社モデルからサービスモデルへの業態転換につまずき、116位に沈んだ(成長性は56.1%→0.1%)。

 1位のIXIは、GIS(地図情報システム)やマーケティング分野のコンサルティングを強みにする。元々はコンサルに依存した売り上げ構成だったが、付随するシステム構築やハード/ソフト販売にも進出することで、2005年度は高い成長性を実現したという。ただし、その効果が一服する今期の成長性は11.1%に低減する見通し。

 2位のSJ(中核事業会社はサン・ジャパン)は、2003年の株式上場から手掛けた複数のM&A(企業の合併・買収)案件の寄与度が大きいが、「自己成長も年率20~30%のペースで続けている」(李堅社長)。

 李社長を含め、コンピュータ科学を専攻した中国出身の留学生グループが1989年に創業したSJの強みは、中国に持つ開発子会社との間で、上流工程から開発、テストまで分業する体制を築いた点だ。同社では「分散開発体制」と呼んでおり、李社長は「全工程にわたって、本社1人に対し中国人スタッフ3人の水平分業ができていることが、競争力の源泉だ。案件の条件さえ整えばこの比率を1対5まで高められ、4割の粗利益率も狙える」と自負する。


図2●収益力ランキング(1位~10位。売上高100億円以上の企業)
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 収益力(売上高営業利益率)ランキングでは、上位企業の収益力の水準が大幅に高まった。ランキング上位30社のうち収益力10%以上の企業は、前回の12社から17社に増加。30社の単純平均で1.2ポイント上昇し、11.6%となった。業界全体で見ても、売上高100億円以上の企業の平均収益力が5.5%と、前回から0.4ポイント改善した。

 この回復基調を支えている要因の1つが、ランキングの常連企業を上回る“新顔”の企業の好調ぶりである。今年2位につけたテレウェイヴは、常勝オービックに迫る収益力21.0%を示した。加えて、常連企業の“復活”もある。2004年度売上高が100億円を割り込みランキングの対象を外れたフューチャーシステムコンサルティングは、2003年度では収益力4位の企業。今回はプロジェクト管理の強化が奏功したこともあり、収益力17.0%と一昨年より順位を上げた。

 昨年まで常連だった企業は明暗が大きく分かれた。2年以上連続して30位以内に入った企業は19社にとどまった。一昨年に7位、昨年に17位のNEC情報システムズは今年、収益力を4.9ポイント落として3.8%だった。順位は108位まで後退している。また、昨年21位の京セラコミュニケーションシステムは7.7%で35位、昨年22位のネットワンシステムズが7.2%で41位にとどまった。

 収益力ランキングの首位は、オービックが堅守した。ERP(統合業務パッケージ)の主力製品「OBIC7ex」シリーズや金融、広告、アパレルといった業種別ソリューションが堅調で、収益力を27.5%と0.4ポイント上昇させ7年連続の1位となった。


図3●生産性ランキング(1位~10位。売上高100億円以上の企業)
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 生産性(一人当たり経常利益)ランキングでは、単純平均が前年の176万円(対象150社)から190万円(対象162社)へと大幅に上昇した。業界全体でリストラが進んだことが反映された格好だが、上位企業の中には生産性を大きく落とす企業もあり、二極化が進んでいる。

 今回のランキング1位は初登場のIXI。同社はGIS関連事業で急成長を遂げ、成長性で1位になったが、社員数が130人と少ないことから生産性でも首位になった。それに対して、これまで3位圏内を指定席にしてきたサイバネットシステム(前回2位)とネットワンシステムズ(同3位)が、それぞれ5位と6位に順位を下げた。

 じわりと順位を上げてきたのが、アウトソーシングサービスを手掛ける企業。例えば生産性2位に入ったのは、コールセンターやテレマーケティング業務を請け負う、もしもしホットライン。同社は2003年度が762 万円、2004年度が778万円と安定している。さらに今期は従業員の1割近い55人を削減したこともあって、997万円まで生産性金額を増やした。

 3位の松下電工インフォメーションシステムズは、顧客に業務ソリューションの提案もするが、それを本業のアウトソーシングサービスに展開して安定的に稼ぐというビジネスモデル。様々なサービスを自前のデータセンターに集約することで従業員の稼働率を高め、高い生産性を確保している。 2003年度には660万円で5位だったが、2005年度は951万円と大幅な伸びを見せた。