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 東芝がHD-DVDから撤退することを決めた。キッカケになったのは,米Warner Brothersが,それまでHD-DVDとBlu-rayの両方式でリリースしていた映画を,Blu-ray方式に一本化することを決めたことである。この結果,米ハリウッドメジャーの映画スタジオのシェア(市場占有率)はBlu-ray陣営が68.4%,HD-DVD陣営が22.8%となり,両陣営に決定的な差が付いた。2月に入るとBest BuyやWal-Mart Stores,Amazon.comなど米国の小売店大手が次々とBlu-ray方式の支持を表明,東芝がHD-DVDから撤退する決定打となった。日本でもビデオレンタル事業者などによる研究会が,期間限定ながらBlu-ray対応ソフトのレンタルを開始するなど,Blu-ray優勢の雰囲気が定着しつつある。

 2006年のソフト販売を機に表面化したHD-DVDとBlu-rayによる次世代DVD規格の争いは,Blu-rayが勝利を収めた。ただし,このままBlu-rayが順調に普及するかという点については,予断を許さない。急速に市場規模を拡大しているインターネットを使った動画配信が,HDTV(高精細度テレビ)動画の配信に乗り出したからだ。

 2007年9月1日,デジタルテレビ向けポータルサービスの「アクトビラ」が,HDTV作品を含む映像コンテンツの配信サービスを開始した。2008年1月15日には米Appleが同社のコンテンツ配信サービス「iTunes」でHDTV作品を含む映画のレンタル事業を開始するなど,世界的にHDTV動画をネット配信する動きが本格化している。また日本では2008年3月末に,NTTグループの次世代ネットワーク(NGN)を利用したIPTVサービスの開始も予定されており,VOD(ビデオ・オン・デマンド)サービスを含むHDTVによる映像配信が行われるとみられている。

 こうしたなか,映像配信の重要性の高まりを象徴する出来事が起きた。2008年2月12日,レンタルビデオ事業大手であるTSUTAYAグループのTSUTAYA BBが,アクトビラ上での映像配信サービスを3月に開始すると発表した。サービス開始から3カ月以内にHDTVによるコンテンツ配信を開始する予定である。TSUTAYA BBの親会社であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)はまだ本業のレンタルビデオ事業で次世代DVDのレンタルを開始しておらず, HDTV映像のソフトレンタルは次世代DVDとネット配信が同時期に始まるか,むしろネット配信が先行する可能性が出てきた。

 デジタルコンテンツ協会の調査によると,2002年に2722億円だった国内のDVD販売市場は,2005年の3915億円をピークに2006年には前年比約19%減の3184億円と減少に転じた。2006年に前年比25%増の2858億円と成長を続けるDVDレンタル市場も,2005年の前年比約102%増の伸びと比べて勢いは急速に落ちている。こうした旧来の映像ソフト売上に対して,動画配信市場は2002年の39億円から毎年2倍を超える急成長を継続して続けており,2006年には647億円まで拡大している。

 AppleのSteave Jobs・CEOは「(動画配信による映画のレンタルは)購入する場合に比べて価格が安く,視聴者のすそ野が広がるだろう」と語る。ネット配信は,コンテンツを見るのに店舗に出かける必要がなく,24時間いつでも見たいものを見られる。レンタルの作品リストがそのまま自宅のライブラリーになるわけで,単にレンタル市場を置き換えるだけでなく,DVD販売の市場もある程度取り込みながら市場の拡大が見込まれる。HDTVコンテンツの覇者を巡るBlu-rayの戦いは,HD- DVDから動画配信へと相手を変えて続くことになりそうだ。