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三十八、人事部の 方向見えず 何処へ行く

 日本企業の人事部は方向を見失っていると思います。丁度、わが国の教育改革の方向が、見直されているように。とっくに21世紀になっているというのに、21世紀らしい社員教育の方向が語られないのは大きな不思議です。バブルとその崩壊以降、企業側の社員を育てるリーダーシップが弱まったことが一因でしょう。

 人材教育の前提として、ライフ・ワーク・バランスなどを考慮し、社員を一人の人間、社会的な存在としてとらえることが必要です。その上で、組織を社会的な公器と位置づけ、社会的なニーズに応えて価値を提供する、そのための人材育成を計画的に行うべき時だと思います。当然、昨今の環境問題に何らかの形で取り組むことを想定するとともに、社員に情報リテラシーを持たせる配慮をした教育にしなければならないでしょう。

 階層的な組織構造に頼らず、フラットな組織で成果を上げられる人材を育てることも重要でしょう。人事制度について言えば、「適材適所」だけでなく、「適所適材」をもう一つの軸に加えて、新しい仕組みを設計することが大切です。


(文・森岡 謙仁=経営・情報システムアドバイザー、
アーステミア有限会社代表取締役社長)