キヤノン、富士ゼロックス、リコーといった大手複合機メーカーも、トナーの使用量や用紙を節約するためのソリューションを積極的に提案していく。3社の複合機やプリンタは、トナーの使用量を節約するための機能を既に備えている。
3社のトナー/用紙節約ソリューションの展開方法は異なる（図）。キヤノンはキヤノンマーケティングジャパン経由で、パートナー企業やユーザー企業に、プリンタドライバのカスタマイズツールを提供する。このツールを使えば、「ユーザー企業の担当者が、カラー印刷を制限したり、両面印刷をデフォルト設定にしたりすることが可能になる」（キヤノンの安井徹映像事務機商品企画部担当部長）。
自社の営業担当者向けの支援ツール「グリーンオフィス診断」を用意しているのが、富士ゼロックスである。グリーンオフィス診断は、ユーザー企業の既存のプリンタの稼働率などから、印刷代や電気代、CO2排出量などをグラフ表示できる。
「現状の問題点と新しいソリューションによる効果を数値化して見せることで、顧客への提案に説得力をもたせることができる」。富士ゼロックスの稲葉直彦営業本部営業計画部アクセラ推進グループ長は述べる。さらに「ある製造業では、グリーンオフィス診断の試算通り30％のコスト削減に成功し、満足してもらっている」と続ける。
リコーは、自社製品に限らず他社製の複合機やプリンタを対象に、印刷枚数や利用状況など統合管理するためのソフトを出荷している。「Ridoc IO OperationServer Pro」がそうだ。
このソフトは数年前から提供していたものだが、今後リコーは、改めて販売強化に乗り出す。「注目度はあまり高くなかったが、環境対策や印刷関連の管理を強化しようとする動きに合わせ、改めて提案していく」。リコーの販売事業本部ソリューション企画室Operius商品企画グループの嶋村直城氏は意気込む。
米ガートナーによると、トナーや用紙など印刷関連に費やす費用は、ユーザー企業の売上高の1～3％を占めるという。印刷については、これまで“無法地帯”で、誰も管理していなかった。この状況に、トナー節約ソフトが一石を投じることになる。
