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 広島赤十字・原爆病院では、全医療スタッフが利用できる医薬品情報一元管理システムの導入により、薬剤部薬剤情報課の業務を一変させた。大きな業務負担になっていたパソコンによる医薬品情報データベースのメンテナンス作業から解放され、薬剤情報課の本来の業務である医薬品利用に関するDI活動の拡充を実現し、限られたスタッフでの病棟業務強化などを可能にした。

薬剤部部長(薬剤情報課長兼務)の原田保徳氏
薬剤部部長(薬剤情報課長兼務)の原田保徳氏

 「医薬品情報一元管理システムの導入によって、煩雑さを極めていた独自の医薬品情報データベース(以下、DB)のメンテナンスから解放され、医薬品の適正使用を推進するために医薬品に関するあらゆる情報を収集・整理・評価し、院内スタッフに提供するという薬剤情報課の本来の業務が遂行できるようになりました」。広島赤十字・原爆病院 薬剤部部長の原田保徳氏は、医薬品情報一元管理システムの導入効果をこう強調する。

 多くの病院薬剤部が医薬品情報活動の重要性を認識しつつも、調剤・製剤、服薬指導などの業務体制を整えることが最重要課題であり、DIのためのプラットフォームづくりのための投資と体制強化にまで踏み込むことはなかなか難しい。

 同病院はDI業務の効率化のために早くから医薬品情報のコンピュータ管理を行ってきたものの、そのメンテナンス作業が逆に足かせとなっていた。2006年7月に導入した日本ユースウェアシステムの医薬品情報一元管理システム「JUS D.I.」は、そうした課題を解決し、薬剤情報課の本来の姿を取り戻すことに繋がり、しかも院内での薬剤部の存在価値そのものを向上させることに結びついたたという。

大きな業務負荷となっていた医薬品情報管理

 病床数651床を有する急性期病院の広島赤十字・原爆病院は、敷地内に併設された原爆病院を1988年に統合し、現在に至っている。原爆症による血液疾患の患者が多く、また地域がん診療連携拠点病院の認定を受け2007年には外来化学療法センターを開設した。そうした中で、年を追うごとに薬剤部の重要性が高まっているという。

 同院薬剤部の特長は、治験事業を活発に行っており、全国的に見ても有数の施設といえることだ。薬剤情報課は、その治験事務局、治験審査委員会事務局として治験にかかわる業務も行っている。このほか、TPN(Total parental nutrition:中心静脈栄養)調製の365日稼動(無菌室)や、高額医薬品の精査徹底などが薬剤部の特色といえる。

 「現在薬剤師は23名を擁していますが、薬剤師の病棟業務の充実など、現状では十分な体制で臨めていないのが課題といえます。また、DI活動においても、担当者は兼任であることに加え、以前は採用医薬品集の編集のために忙殺され、医薬品情報業務本来の仕事が十分にできませんでした」。原田氏は薬剤部の現状をこう述べるとともに、JUS D.I.を導入する以前の薬剤情報課におけるDI活動の課題をこう振り返る。

初期の手帳サイズの採用医薬品集(上)とパソコンのデータベースで作成していたバインダー形式の採用医薬品集。作成・保守には多くの時間が費やされた
初期の手帳サイズの採用医薬品集(上)とパソコンのデータベースで作成していたバインダー形式の採用医薬品集。作成・保守には多くの時間が費やされた

 同病院のドクターが日常的に使う採用医薬品集の整備を本格的に始めたのは、1982年にさかのぼる。薬剤師が分担して添付文書から原稿を起こし、印刷業者によって手帳サイズの医薬品集を作成。1冊5000円の原価を投じて作成したものの、当然、編集中でさえ情報更新はあり、その都度追補情報を挟み込んでいったが、使い勝手は悪くなる一方。86年からはパソコンの汎用DBソフト「桐」を使って医薬品情報の管理を始めた。

 「日本医薬品全集をもとに、効能・効果、禁忌情報など最低限必要な情報に限ってDB化し、そのデータ入力に1年をかけてバインダー形式の採用医薬品集を完成させ、各外来・病棟に配布しました。これにより印刷・製本などのコスト削減と情報の更新頻度を上げることは実現できましたが、日々のデータ更新作業や年に10回開催される薬事審議会での採用薬追加・削除の結果を反映したデータ差し替えなどDBのメンテナンス作業が、DI担当者の大きな負担になっていました」(原田氏)と、約20年にわたる汎用データベースでの作業の大変さを振り返る。その、薬剤情報課の負担になっていたDBのメンテナンス作業から開放し、本来の医薬品情報活動に専念できるようにと導入されたのがJUS D.I.だった。