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NTT 環境エネルギー研究所
主幹研究員
染村 庸

 前回は,ICT利活用によるCO2排出の削減に向けた「Green by ICT」の環境負荷低減の試算例や「Green of ICT」の具体的な事例を紹介した。第3回の本稿では,「Green by ICT」や「Green of ICT」に関する具体的な算出手法や標準化する意味について解説するとともに,ITU-T(国際電気通信連合 電気通信標準化部門)における標準化の動向を紹介する。

環境影響評価手法の標準ガイドラインを制定

 ICTサービスにより従来からのライフスタイルやビジネススタイルが変革されることによって,エネルギー消費(CO2排出)の削減が期待されるが,その具体的な評価方法についてはこれまで統一的な基準はなく,企業等が独自に算出したものであった。

 それが,ICTの環境に及ぼすプラスの側面が注目され,それをビジネスへ活用する流れが生まれるに従って,算出基準の統一化が望まれるようになり,2006年3月に,日本環境効率フォーラムでは「情報通信技術(ICT)の環境効率評価ガイドライン」を制定し,ICT分野における環境評価手法を提示した。このガイドラインではICTが影響を及ぼす環境負荷の中でも特に地球温暖化に関わるCO2排出をターゲットとして記載されている。

 このガイドラインをベースとした「ICTによる環境負荷低減の評価方法」は,総務省主催の「地球温暖化問題への対応に向けたICT政策に関する研究会」が2008年4月に公表した報告書に記載されている。その概要を以下に紹介する。

エネルギー消費削減量をどう定義するか

 ICTの進展により,ICT機器・インフラが普及拡大し,それ自身の使用によるエネルギー消費量が増加する可能性がある一方で,「エネルギーの利用効率を改善する」,「物の生産・消費を効率化・削減する」,「人・物の移動を削減する」というICTの利活用によるエネルギー消費量の削減が期待される。ここでは,ICTによる環境負荷低減として,具体的なエネルギー消費削減量を,(1)ICT利活用により業務の効率化や人の移動・物の消費等が適正化されることによるエネルギー消費削減効果量(Green by ICT)と,(2)ICTシステム及びネットワークの使用によるエネルギー消費量との両者の差分として定義する(図1の式1-1)。

図1●ICTによるエネルギー消費削減量の算出式
図1●ICTによるエネルギー消費削減量の算出式

(1) ICT利活用によるエネルギー消費削減効果量(Green by ICT):
 ICTの利活用によるエネルギー消費の削減効果の取り組み(Green by ICT)には,表1に示すように8パターンある(総務省ガイドブック「ICT を環境にやさしく活用するために 環境チェックリスト」。ICTの利活用による財・サービスの消費量がわかれば,ICTの利活用によるエネルギー消費削減効果量は,一般に図1の式1-2により算出できる。

表1●Green by ICTの取り組みの8つのパターン
項目内容
物の消費物の消費量(紙の消費量など)を削減することにより,物の生産・廃棄にかかるエネルギー消費量や廃棄物排出量の削減を図ることができる
電力消費・
エネルギー消費
電力やエネルギーの利用を効率化して消費量を削減することにより,発電・送電等にかかるエネルギー消費量を削減できる
人の移動人の移動を削減することにより,輸送の交通手段に要するエネルギー消費量を削減できる
物の移動物の移動を削減することにより,輸送の交通手段に要するエネルギー消費量を削減できる
オフィススペースの効率化オフィススペースを効率的に利用することにより,照明や空調等の電力消費量を削減し,エネルギー消費量を削減できる
物の保管物の保管スペースを削減することにより,照明や空調等にかかる電力消費量を削減し,エネルギー消費量を削減できる
業務効率化業務効率化により,資源・エネルギー消費量を削減できる
廃棄物廃棄物の排出量を削減することにより,環境保全と同時に廃棄物の処分等に要するエネルギー消費量等を削減できる

 まず,ICTの利活用による8つのエネルギー消費削減効果について,それぞれICTシステム導入前後の物量(消費量)を明確化し,次に,物量(消費量)毎に,財・サービスを1単位消費した時のエネルギー消費原単位との積をとってエネルギー消費量とし,全物量(消費量)の総和をとることで算出できる。把握する物量(消費量)の例および具体的な算出式を図2に示す。

図2●Green by ICTのエネルギー消費削減効果の算出式
図2●Green by ICTのエネルギー消費削減効果の算出式

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