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 GREE(グリーが運営)、mixi(ミクシィが運営)、モバゲータウン(ディー・エヌ・エーが運営)といったSNS(Social Networking Service)は、今やそれぞれ2000万を超える会員を獲得している。しかも海外のSNSと異なり、利用者の多くはパソコンではなく携帯電話からサービスを利用している。

モバイルで急激な成長を遂げたSNSとソーシャルアプリ

 こうしたSNS上で生まれる膨大な会員のトラフィックを、さまざまな用途に活用するべく生まれたのが“ソーシャルアプリ”である。元々は、現在世界最大のSNSであるFacebookが、外部にAPIを公開してオープンプラットフォーム化したことで生まれた概念だが、先に触れた通り、日本のSNSは携帯電話からの利用が大半を占めるため、ソーシャルアプリもパソコンではなく携帯電話向けのものが中心となっている。

 日本で最初にAPIを外部に公開し、ソーシャルアプリの展開を始めたのはmixiの「mixiアプリ」(写真1)で、2009年8月にはパソコン版、2009年10月にはモバイル版の提供を開始。その後モバゲータウン(写真2)が2010年1月、GREEが2010年6月に次々とオープン化を展開(写真3)。多くのSAP(Social Application Provider)が次々とソーシャルアプリの提供を開始し、ゲームを中心として50万、100万といった規模の会員を獲得するものが多数現れるなど活況を呈している。

写真1●mixiで展開されるソーシャルアプリ
写真1●mixiで展開されるソーシャルアプリ
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写真2●モバゲータウンで展開されるソーシャルアプリ
写真2●モバゲータウンで展開されるソーシャルアプリ
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写真3●GREEで展開されるソーシャルアプリ
写真3●GREEで展開されるソーシャルアプリ
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 モバイル・コンテンツ・フォーラムの発表資料によると、ソーシャルアプリを含む「アバター/アイテム販売(SNS等)」の2009年の市場規模は約447億円となっており、毎年200%を超える成長を記録している状況だ。

 もっともソーシャルアプリは、SNSのさまざまな機能を利用できるAPIを使った“アプリケーション”ではあるものの、Webブラウザ上で提供される“ブラウザアプリ”の一種であるため、実際に使われる技術はCやJavaではなく、モバイルに限った場合はXHTMLやFlash Liteなどとなる。こうしたことから、ソーシャルアプリではスタンドアロンでの動作に加え、サーバーやネットワークを考慮した設計・開発能力が求められるといえるだろう。