PR

 IT業界でプロとして活躍するには何が必要か。ダメな“システム屋”にならないためにはどうするべきか。“システム屋”歴30年を自任する筆者が経験者の立場から、ダメな“システム屋”の行動様式を辛口で指摘しつつ、そこからの脱却法を分かりやすく解説する。(毎週月曜日更新、編集:日経情報ストラテジー

ITベンダーにて
ダメな“システム屋”の会話 ダメな“システム屋”A 「そちらの業種はどう?需要はあるの」
ダメな“システム屋”B 「ないね。各社とも不況で投資意欲はゼロだな」
A 「こっちもないけど、1社だけインターネットで集客したいというニーズがあるんだ」
B 「なんだ、案件があるだけいいじゃないか」
A 「しかし、ウェブマーケティングなんて、我々では対処できないしなあ」
B 「それもそうだな。コンサルティング会社の出番かな?」
A 「ま、結局そうだよね」
B 「そうすると、当社に開発案件が来るかどうかも分からない」
A 「そうなんだよね、結局、うちの出番が来るかどうかは分からないね」

前回に戻る

ダメな理由:縦割りから抜け出せない

 多くのITベンダーの企業組織は、顧客の業種ごとに事業部門が分かれています。金融、製造、流通、公共といった具合に顧客業種ごとの縦割りになっています。この組織体制には、それぞれの業種内では同種の需要があり、同種の情報システムを複数の企業に広く提供できるという前提があります。

 高度経済成長期には、同じ業種の1位、2位、3位、4位の企業が同じ施策を打てば、それぞれ成長することができました。その施策のために、情報システムについても同種の需要が発生していました。

 例えば、銀行が一斉にインターネットバンキングを検討し始めたり、製造業でERP(統合基幹業務)パッケージが流行したり、流通業で単品管理が注目されたり、というように業種ごとに旬のテーマがあります。それを追いかけることで、ITベンダーや、各業種向けの事業部門は業容を拡大できました。

 しかし今後はそんなに単純ではないでしょう。

 もちろん規制緩和や新技術開発などによって、同業種・同業態の各社が一斉に同種の情報システムの検討を開始するといったケースがなくなるわけではありません。しかし、高度経済成長期やバブル期のように、各社が同じ方向を向いているといった状況は、もはや起きないと考えるべきでしょう。