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 スマートフォン上で動作するアプリケーション(アプリ)と、それを配信するアプリマーケット。iOS向けのアプリマーケット「App Store」が誕生してから約4年が経過した現在、フィーチャーフォンからスマートフォンへの急速な移行を背景に、主要プラットフォームのアプリダウンロード数が100億を次々と突破するなど、アプリ人気は現在も継続している。

 一方で、ビジネス面では有料のアプリ配信が未だ軌道に乗っているとは言い難い。新たにウイルスや、個人情報を抜き取るアプリが配信されてしまうなど、さまざまな問題が表面化している。まずは個別のアプリマーケットの解説に入る前に、第1回ではアプリマーケットの現況を押さえておこう。

高い人気を維持し、改善に向かうアプリマーケット

 スマートフォンに向けてアプリを配信するアプリマーケットの仕組みが整備されてから約4年が経過した。その先駆けであるiOS向けの「App Store」は2012年3月に250億ダウンロードを記録したほか、「Androidマーケット」から名称を変更したAndroid向けの「Google Play」も、2011年12月に100億ダウンロードを記録。マーケット上のアプリ数も、App Storeが約50万、Google Playが約45万と言われている。非常に多くのユーザーが、アプリマーケットを通じてスマートフォンのアプリを利用している様子がうかがえる。

 アプリマーケットは当初、フィーチャーフォンに比べて自由度の高いアプリを開発できることや、法人だけでなく個人でも契約を結べば配信できる参入ハードルの低さなど、開発者にとって非常に魅力的に映った。そのため、多くの開発者がこぞってアプリマーケットに参入した。

 しかしながら、さまざまな立場の開発者が同じマーケットに対して一斉にアプリを提供したことで、アプリの探しにくさや品質の低下、価格競争による無料アプリの氾濫など多くの問題が発生。ビジネスの側面からすると、開発者にとって魅力が薄いと感じられる状況に陥った。

 だが現在の主要なスマートフォン向けのアプリマーケットを確認してみると、過去に抱えていたいくつかの問題は既に解消、あるいは改善されつつある。その代表的な例が、(1)トップページなどでお薦めのアプリを紹介する、レコメンドの仕組み、(2)アプリの課金方法のバリエーションや決済方法――である。