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 2人目の今回は、アクセンチュアの工藤卓哉シニア・プリンシパルである(写真)。工藤氏は、米ニューヨーク市長のマイケル・ブルームバーグ氏の下で、統計ディレクターを務めた経歴の持ち主だ。2013年6月18日には、アクセンチュアの新組織「アクセンチュア アナリティクス」の日本統括に就任している(関連記事:アクセンチュアがデータ分析事業を強化、100人のデータサイエンティスト)。


写真●アクセンチュアのデータサイエンティストである工藤卓哉氏
(写真:北山 宏一)
工藤氏:私は米国帰りのため、日本の経営者にお会いすると、「君はアメリカナイズされすぎているから、日本の感覚とはちょっと違うんじゃないのか」とか、「米国と日本では状況が違うんじゃないの」と言われることがあります。

 そんな時は「ちょっと待ってください。私は日本と米国の両方をハイブリッドで経験しています。データはウソをつかないので、データ分析を意思決定にもっと活用していくべきではないですか」と切り返しています(笑)。

 私たちアクセンチュア アナリティクスの役割は「意思決定を科学することであり、意思決定の最適化を提供すること」だと考えています。

 既に日本でも、通信会社やメディア企業はデータ分析の遅れに対する危機意識が強く、導入を迷ってはいられない段階に入っています。しかし、そうではない業界には、もっとデータ分析に対する理解を促していく必要があると思います。

 アニカさんが言っていたように、時には「競合からのプレッシャー」も必要になるでしょう。

 既に取り組んでいる会社は逆に、いきなり詳細に入り込み過ぎる傾向も見られます。ですが全体像を見失ってはいけません。これは我々データサイエンティスト自身にも言えることだと思います。

 常に意識すべきことは「この分析のミッションは何か」ということです。

 例えば、米国でのヘルスケア領域(医療改革)でのデータ分析でいえば、「患者さんにどんなメリットがあるのか」「税金をどれだけ抑えられるのか」といった目的から外れていっては意味がありません。

「ごまかしが利かない」状況を作って、採用を判断

 アニカさんが「データサイエンティストには統計学とプログラミング言語の両方のスキルが必要だ」と言っていましたね。私も全く同感なんです。ハードルは高いですが、やはり欠かせないと思います。