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 いよいよ、NTTドコモから“待望”の「iPhone発売」となる。iPhoneが日本でソフトバンクモバイルから発売されたのが2008年。5年遅れでiPhoneを取り扱うことになる。筆者は昨年末、国内の市場環境の変化についてのレポートを執筆したが(「ドコモの純減」はiPhoneだけが理由なのか)、それから9カ月。ドコモからいよいよiPhoneの市場投入が発表された。本稿では、これが国内市場に、そしてドコモに何をもたらすのかについて、予測も含め、以下の観点から考察する。

  1. なぜ、日本ではiPhoneがこれほど人気なのか
  2. 「MNP(携帯電話番号ポータビリティー)純増数」の本質
  3. ドコモのiPhoneで変わる「値引き競争」
  4. 「ツートップ」の成果はiPhoneで加速する
  5. 「iPhoneワントップ」事業者がいなくなる
  6. ドコモは結果を求められる

なぜ、日本ではiPhoneがこれほど人気なのか

 世界各国で、スマートフォンの普及が進んでいる。国内で人気のスマートフォンの多くは、「グローバルモデル」と呼ばれる海外でも広く販売されている端末である(日本向けのチューニングが施されている場合はある。端末の対応周波数を国内向けにするなどのほか、ワンセグ機能を内蔵するなど)。

 世界全体のスマートフォンの販売台数を見ると、メーカー別では韓国サムスン電子が1位、米アップルが2位となっているが、実は国・地域によってスマートフォンの売れ筋は大きく異なる。iPhoneのシェアが高い市場の代表は、米国と日本である。

 日本のスマートフォン市場におけるメーカー別シェアにおいて、アップルのシェアはこの1年で大幅に伸びている。KDDIが「iPhone 5」を市場に投入する前の2012年7-9月期では24.9%だったが、2013年4-6月期では36.1%となっている(IDC調査)。

 米国市場でもアップルのシェアが高い。Kanter world panelの調査では、2013年4-6月期の米国スマートフォン市場におけるiOSのシェアは43.4%(Androidは51.1%)。一方で欧州主要5カ国合計のiOSのシェアは17.9%(Androidは69.1%)となっている。

 欧州や米国では、iPhone 4SやiPhone 4といった型落ち端末も、iPhone 5と並行して販売している。2年契約であれば「0.99ドル」「1ユーロ」で提供していたりする(写真1写真2)。LTE網の整備がまだあまり進んでいない欧州市場においては、iPhone 5の魅力である「LTE対応」が生かしきれないという側面もある。

写真1●米Verizon WirelessのWebサイト(2013年9月10日)
写真1●米Verizon WirelessのWebサイト(2013年9月10日)
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写真2●独T-MobileのWebサイト(2013年9月10日)
写真2●独T-MobileのWebサイト(2013年9月10日)
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