3.一般の消費者
一般の消費者が出口対策としてすぐにできることは、前述したウイルス対策の堅実な運用だ。ハードルは高いかもしれないが、挑戦してほしい。定時スキャンでウイルスを見つけた場合、ウイルスがメールのフォルダの添付書類にあってまだ開いていない状態であれば感染していないと考えられる。ホームページを閲覧したときの一時ファイルだったり、システムフォルダ内のファイルだったりした場合は感染している危険性が高いので、感染を前提に対策を考える。
警視庁はホームページで、パソコンへのウイルス感染が原因でネットバンキングのID、パスワードなどが第三者に取得され不正送金の被害に遭う不正アクセス事案が多発しているとして注意喚起を促している。しかし感染したユーザーの多くは、感染し被害に遭っている事実さえ知らないままと推測される。
ウイルスへの感染を確認する方法はある。自分が利用していない有名なインターネットバンキングのサイトに接続してみて、警視庁のサイトで指摘されている情報を窃取する画面が現れたら、ウイルスに感染していることになる。そういった「用心」をしておき、いざというときに対応できるように慣れていくことが重要である。
もし自分がウイルスに感染していたなら、ブラウザに記録しているパスワードは盗まれている可能性が高いので即座に変更する。また、キー入力した内容も盗られる危険性があるので、パスワードの入力やクレジットカードを使用しての買い物などは控えるほうがよい。
大事なのはウイルス対策を過信しないこと。よくわからないサイトにアクセスする行為ははなはだ危険ことだと理解しておくべきだろう。
