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　個人向けWebサービスの業務利用の制限／許可についても調査してみたところ、おおまかな傾向はBYODに似ていた。例えば、「禁止している（口頭やメールで、利用しないように言い渡している）」企業や組織が最も多く、全体の33.5％。次に多いのは「禁止している（セキュリティ対策ソフトやシステムで利用できないようにしている）」で、全体の28.7％を占める結果となった。続いて、「特に方針はない/わからない」というケースが19.3％、「特にルールを決めずに自由に使わせている」ケースが12.3％にのぼる。