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 セブン-イレブン・ジャパンは、センサによる店舗のモニタリングを増収・増益のための強力なツールとして活用している。当初はコンビニエンスストアの設備の省エネ化を目的に導入したが、今では売り上げ拡大のほか従業員の教育にも役立てている。同社の取締役 常務執行役員の三谷 庸氏は、もはや経営の「ディフェンス」策ではなく「オフェンス」策と強調する。既に国内の約1万5500店のうち1万5259店に適用しており、将来は約5万店を展開している世界16カ国にも広げていく。以下、三谷氏が「社会課題対応センサーシステム開発プロジェクト(平成23~26年度) グリーンセンサ・ネットワーク(GSN)プロジェクトセミナー」(7月3日~5日、東京ビッグサイトで開催)で講演した内容の抜粋である。