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 容量(速度)対策とは、端末が電波をつかむものの、なかなかスループットが出ない状況への対策となる。エリア化されているものの、1基地局当たりに同時にアクセスするユーザーが増えてきて、1人当たりの無線リソースが十分確保できない状況が典型的なケースだ。

 都心部ではこのような状況が顕著になってきた。いわゆる「パケ詰まり」と言われる、数十秒間にわたって応答が返ってこないようなケースも一部で見られるようになっている。

 容量(速度)対策の手段としては、主に(1)LTE化の促進、(2)LTEマルチバンドの促進、(3)小セル化、そして小セル化に付随して必要となる、(4)干渉対策、がある(図1)。

図1●「容量(速度)」対策の主な手段
図1●「容量(速度)」対策の主な手段
主に(1)LTE化の促進(LTE用周波数帯を広帯域化する)、(2)LTEマルチバンドの促進、(3)小セル化(多セクター化)、そして小セル化に伴う(4)干渉対策、がある。
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 (1)のLTE化の促進は、LTEに使う帯域を5MHz幅から10MHz幅、20MHz幅と増やしていくことだ。帯域を増やせば増やすほど容量は増し、ピーク速度も向上する。

 バンド内のLTE化を促進するだけでなく、(2)のように複数のバンドにまたがってLTE化を進める手段も効果が高い。複数の周波数帯を使って混雑状況を緩和でき、全体のネットワーク品質を改善できるからだ。

 (3)の小セル化は、1基地局当たりの収容ユーザー数を小さくすることで、相対的にシステム全体の容量を向上する取り組みとなる。最近では半径100メートル程度のエリアをカバーするピコセルを活用するようなケースも目立ってきた。また、基地局をセクター分割し、3セクターから4セクター、6セクター構成とするような取り組みも同様に容量を増やせる手段だ。

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