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 2014年度の国内IT市場は、明るい状況が続きそうだ。日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)が2014年1月6日に発表した「企業IT動向調査2014」の速報によると、上場企業とそれに準じる企業の40.3%が、2014年度のIT予算を前年度よりも増やすという(図1)。IT予算を減らす企業の割合(27.6%)を12.7ポイント上回る。国内景気の回復が底堅くなったことで、これまで慎重だった企業も積極的なIT投資に踏み切りそうだ。

図1●IT予算額の増減(前年度比)
2014年度も上場企業の約4割がIT予算を増額
図1●IT予算額の増減(前年度比)
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 企業規模別に見ると、売上高1兆円以上の大企業でIT予算を増額する企業が増える。同規模の場合、IT予算を増額する企業の割合から減額する割合を差し引いて求める指標(DI)は、2013年度のマイナス11.6からプラス7.7へと大きく改善する。大企業におけるIT予算の増額傾向は、IT業界全体にとって明るい材料となりそうだ。

 売上高が100億以上1000億円未満の企業でもDIは改善し、2014年度は16.5ポイントである。100億円未満や1000億円以上1兆円未満のDIは前年度より減少するが、それぞれ10.5、3.9とプラスを維持する。

 業種グループ別で見ると、DIが最も高いのが電気・水道といった「社会インフラ」で22.3。これに「建築・土木」の19.5、「機械器具製造」の19.2などが続く。七つある業種グループの中でDIが唯一マイナスだったのは、「金融」のマイナス23.3である。