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 新人営業のD太君と先輩SEのM子さんの今日の訪問先は、いすやテーブルなどの家具をネットで販売しているA社です。「仕事がはかどらない」と嘆くIT担当のWさんに、「テレワークを制度化してみては」と提案しました。新しい商談に結びつくでしょうか。

D太 お仕事の調子はいかがですか?

Wさん 来年度のIT活用策を作成しています。でも、電話を取ったり、他の部署の会議に急遽呼ばれたりで、作業が進まないんです。

D太 1人で会議室に閉じこもって集中して仕事をするわけにはいかないのですか。

Wさん それができればいいんですが、駆け出し社員の私にはちょっと難しいです。

D太 では、自宅で仕事をされてはいかがでしょう。在宅勤務なら、かかってきた電話を受けたり予定外の会議に出るなんてことはなくなります。

Wさん 弊社には在宅勤務制度がないんです……。

M子 IT活用策の検討事項に、テレワークの導入を盛り込んでみてはいかがでしょう。

D太 そうです! テレワークを制度化しましょう。

Wさん (首をかしげて)会社からゴーサインが出るでしょうか?

M子 いま、産業界はワークスタイルの改革を推し進めています。その目的は業務を効率化してビジネススピードを上げ、競争に勝つことです。テレワークは、ワークスタイルを改革する手段の1つです。

D太 業務効率向上の観点からテレワーク導入の必要性を訴求すれば社内の理解が得られるのではないでしょうか。そのための情報提供は惜しみません!

Wさん ありがとうございます!まず、テレワークに取り組む企業が増えているのか、その点が知りたいですね。

M子 IDCJapanが2011年と2013年に国内企業を対象にテレワーク利用動向を調査しています。それによると、この2年間でテレワークを実施している企業が急増しているんですよ。

Wさん (目を輝かせて)えっ、そうなんですか!

M子 この調査はテレワークを外勤者向けと在宅勤務に分けて行ったもので、外勤者向けにテレワークを実施している企業の比率は34%から65%に、在宅勤務を実施している企業の比率は27%から47%へと急増しているんです。

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