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 米国の企業ランキングを作成しているInc.社による「Inc.500」という、米国の急成長民間企業500社ランキングがある。米マサチューセッツ大学ダートマス校のマーケティングリサーチセンターが、この2013年版のランキングを元に、各社のソーシャルメディア利用状況を調査した結果を2014年4月に発表した。同調査は2012年版のランキングを使ったものに続き2回目。急成長している(特に中小の)企業がソーシャルメディアをどのように活用しているかが見えるもので、企業のソーシャルメディア活用をまた違った角度から解釈できる。

 今回の調査の対象となった企業500社のうち、最低1つ以上のSNSを活用している企業が全体の95%を占めた。92%だった前回調査(2012年)よりも増加し、ほぼ全ての企業が何らかの形でSNSを活用している状況がさらに進んでいることがわかった。最も活用されているSNSはLinkedInであり、全体の88%だった。続いてFacebookが84%、Twitterが74%と続き、さらにGoogle+(58%)、ブログ(52%)、YouTube(50%)が、主に活用されているSNSとなった。

 LinkedInが最も活用されているSNSとなったのは、人材の確保を目的としている側面が強い。それ以外にもビジネスパートナーを探したり、ビジネスに役立つ情報収集を目的として活用したりするケースが非常に多い。LinkedInは日本でのイメージよりも、ビジネスSNSとしてそのポジションを確固たるものとしているようだ。

 「売り上げ向上に役立つ潜在的な力を持っているSNS」として考えられたのはTwitter(61%)、Facebook(55%)、Pinterest(31%)の順となった。調査対象となっている企業の中にB2Cビジネスを展開しているところが多く、かつ自分たちがターゲットとしている対象がこれらのSNSを多く利用しているという理由があるのだろう。

 ただ「売り上げ向上に役立つ潜在的な力を持っている」と回答したものの、実際の成果という意味ではこれからのようだ。TwitterやFacebook、Pinterestからの売り上げが、どの程度企業全体の売り上げに貢献しているかという問いには、半数以上(52%)が「1%未満」と回答している。さらに「1~5%程度」と回答した企業が27%だったことからすると、全体の8割近い企業で「SNSからの売り上げは、企業全体の売上の5%未満」と評価していることになる。