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 情報処理推進機構(IPA)が4月25日に公開した『IT人材白書2014』に並ぶ数字は、日本のIT業界の現状を鮮やかに映し出している。現状と言うよりも“惨状”と言ったほうがよいのかもしれない。多くのIT企業が、目先の巨大開発案件により生じた技術者不足への対応に懸命になる一方で、ユーザー企業の新たなニーズに応えられる人材の育成に無頓着であることが透けて見えてくる。

 白書には、2013年10月にIT企業とユーザー企業を対象に実施した「IT人材動向調査」の結果を収録しているが、それによると、技術者不足を訴えるIT企業は、前年調査に比べ10ポイント以上高い82.2%に達した。特に「大幅に不足している」とする回答は、6.8ポイントも跳ね上がり19.0%となった。

 この数字自体に驚きは無い。開発規模が20万人月と言われる、みずほ銀行のシステム統合を筆頭に、日本郵政や東京電力のシステム刷新、マイナンバー関連のシステム構築など超大型プロジェクトが、ここ数年は目白押し状態。「2015年問題」あるいは「2016年問題」とも言われる需給関係の逼迫で、IT企業は技術者を集めれば集めた分だけ、収益を伸ばすことができるからだ。

 ただ、これらの案件は“特需”のため、それに合わせて技術者を抱え込むのはリスクが高い。調査によると、従業員1001人以上の大手に限れば技術者不足とする割合は66.6%にすぎず、技術者不足を訴えるのは100人以下の中小に集中している。つまり、ユーザー企業から直接案件を請け負う大手は、自らの人員を膨らませることなく、IT業界の多重下請け構造を活用することで、この一時的需要をこなそうとしていることが見て取れる。

 まさに、いつか来た道である。IT業界はこれから3年ほどは「人手不足だ」と騒いで、総体として技術者数を増やし続けるはずだ。そして、超大型案件の開発の山を越えれば、技術者の数を減らす。この脈々と繰り返してきた「技術者を幸せにしない」サイクルを再び回すつもりなのだろう。ただ冒頭で“惨状”と書いたのは、この話ではない。