PR

 経済産業省が2013年10月から開催してきた「新ものづくり研究会」。2014年2月下旬には報告書がまとまった。同研究会では、3Dプリンター(Additive Manufacturing装置)をはじめとした付加製造技術の本質を探ると同時に、今後の日本のものづくりが目指すべき姿について考察した。同研究会の座長を務めた東京大学大学院経済学研究科教授の新宅純二郎氏に、3Dプリンターによって変わってくる日本のものづくりの未来を聞いた。

(聞き手は大石基之=日経ものづくり編集長)

東京大学大学院経済学研究科教授・ものづくり経営研究センター 研究ディレクター 新宅純二郎氏

新宅先生が座長を務められた新ものづくり研究会の報告書が2014年2月にまとまりました。

 新ものづくり研究会では、3Dプリンターをきっかけにものづくりの全体像がどのように変わっていくのかを見えるようにしたいという話をしていました。3Dプリンターは、狭い意味では金型を使った成形法を置き換えるとか新しいビジネスが生まれるとか言われていますが、その本質は、ものづくりの道具立ての中に新しく加わった重要なツールの1つということだと思います。

 今回、報告書をまとめるに当たっては、既に3Dプリンターを使っているところ、具体的には医療系メーカーや加工専業メーカー、自動車エンジン試作メーカーなどを自分たちの足で回り、どういう使い方をしているのか、どういう問題があるのかを聞いてきました。