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 センサーやアクチュエーターの固まりとなったクルマは、IoTの中で膨大なデータを生み出す源であるとともに、データ活用によって飛躍的に進化する可能性を秘めている。ただし、従来は通信機器のコストや通信料がネックになっていた。その解決策として期待されているのがスマートフォンである。急速に普及しているスマートフォンを車載通信機器として用いることで、「つながるクルマ」が当たり前になるのだ。

 2014年、そのスマートフォン業界から米グーグルおよび米アップルという二大巨頭が相次いで本格的な参入を表明した。いずれも自社OS(基本ソフト)を足掛かりに自動車業界でも主導権を握ろうとしている。グーグルの狙いは、スマートフォンのOSとして世界でシェア1位の「アンドロイド」を自動車業界の標準ソフトウエア基盤にすることだ。2014年1月には、ホンダなど自動車メーカー4社と共に、業界団体「オープン・オートモーティブ・アライアンス」(OAA)を発足させた。同年末までにアンドロイド搭載車両を走行させることを目指す。

 対するアップルは、2014年3月、スイスで開催された「ジュネーブモーターショー」に合わせて、クルマの運転中に同社のスマートフォン「iPhone」(アイフォーン)を安全に使えるように「iOS」と連携する機能「CarPlay」(カープレー)を発表した。iPhoneと車載機器を接続することで、車載マイクを通じた音声による操作や、ステアリング上のスイッチによる操作が可能になる。これを受けて、多くの自動車メーカーがCarPlay対応車両の投入を宣言している。

2014年3月のジュネーブモーターショーで展示された「CarPlay」
2014年3月のジュネーブモーターショーで展示された「CarPlay」