トップインタビュー

目次

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  「医療費削減への貢献」に邁進、経営者へのデータ活用訴求がカギ

  谷田 千里 氏 タニタ 代表取締役社長

  　健康計測機器メーカーのタニタを率いる42歳の若きリーダー、谷田千里社長。医療費削減への貢献を前面に打ち出し、企業向けビジネスを加速する。カギとなるのは、経営者に対する健康データ活用の訴求だ。外資系IT企業の参入には警戒感を示し、日本主導の基盤づくりを強く主張する。

  2014.12.10
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  グローバルIT企業の老舗として、世界で戦う日本企業を支える

  福田 譲 氏 SAPジャパン 代表取締役社長

  　クラウドとインメモリー技術「HANA」を事業戦略の核に、勢いに乗る欧州SAP。その日本法人のトップに39歳の若さで就いた福田譲SAPジャパン社長は、日本企業のグローバル化への要望に応える五つの具体策を明かした。クラウドやHANA以上に強調したのは、グローバルに向けた人材強化だ。

  2014.12.03
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  2年越しでSDDCが現実に、本命はハイブリッドクラウド

  パット・ゲルシンガー 氏 米ヴイエムウェア CEO（最高経営責任者）

  　「ソフトウエア・デファインド・データセンター（SDDC）」の実現に向け、ネットワークとストレージの仮想化を急ぐ米ヴイエムウェア。ゲルシンガーCEOは、仮想化環境のシェアを武器に、クラウドへ注力。ハイブリッドクラウドこそがユーザーニーズを満たすと説く。

  2014.11.26
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  情報爆発が人工知能を新次元に、ものづくりはデータ活用で変わる

  喜連川 優 氏 国立情報学研究所 所長 東京大学 教授 工学博士／情報処理学会 会長

  　爆発的に増え続けるデータの活用が、日本成長の最大のカギ──。最先端のDB／情報処理技術を牽引する国立情報学研究所の喜連川所長は日本のものづくりの革新や、医療・教育などの課題解決に向け、国を挙げたビッグデータ／人工知能技術の活用促進を訴える。

  2014.11.12
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  利益率向上へ変革続ける、自律分散型グローバル経営に舵

  東原 敏昭 氏 日立製作所 取締役 代表執行役 執行役社長 兼 COO

  　2014年3月期決算で、23年ぶりに過去最高益を更新した日立製作所。「完全復活」と評されるものの、利益率では米GEなどに引けを取る。東原社長は、短期にキャッシュを生み出す力を高める事業の強化を宣言。社員のマインドセットを変えるための経営システム改革にも乗り出す。

  2014.11.05
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  メガネはアプリのプラットフォーム、700年来の革新を起こす

  田中 仁 氏　ジェイアイエヌ 代表取締役社長

  　センサー搭載の新型メガネ「JINS MEME（ジンズ・ ミーム）」を開発し、ウエアラブル端末の新たな境地を開拓したジェイアイエヌ。「MEMEをアプリ開発のプラットフォームにする」と語る田中仁社長は、センサーで得た情報を活用するデータビジネスにも意欲を見せる。

  2014.10.29
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  全ての中心にデータセンター、東京五輪の“おもてなし”支える

  伊藤 博 氏 セコム 代表取締役社長

  　国内最大級のデータセンター（DC）に無人飛行の監視ロボット──。ICTを活用したサービス開拓に邁進するセコムの伊藤社長は、DCを核に社会のニーズに応えるサービスを作り続けると宣言。東京五輪に向け、ICTによる“おもてなし”の実現にも意欲を見せる。

  2014.09.24
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  法人決済市場を新ビジネスで開拓、どんどんITベンチャーと付き合う

  林野 宏 氏 クレディセゾン 代表取締役社長

  　「カードビジネスにこだわるつもりはない」。こう言い切るクレディセゾンの林野宏社長は、“サービス先端企業”になるべく、ITベンチャーとの提携にも積極的だ。ビジネスモデルを柔軟に変える企業だけが成長を続けられるとして、ITを駆使した決済サービスやソリューションを武器に、法人市場開拓へまい進する。

  2014.09.10
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  産業システムが危ない、犯罪組織は麻薬の密輸に悪用

  ユージン・カスペルスキー 氏 カスペルスキー・ラボ 会長兼CEO

  　ロシア最大手のセキュリティ企業であるカスペルスキー・ラボ。創業者のカスペルスキー氏は20年以上前からウイルス対策に取り組んできた。現在、同氏が最も懸念するのが、産業システムを狙ったサイバー攻撃。犯罪組織による攻撃を実際に確認していると言う。

  2014.09.03
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  連続最高益を支える三つの哲学、データ活用は“簡素化”追求

  伊藤 秀二 氏　カルビー 代表取締役社長兼COO

  　海外市場で勝負するべく、営業利益率15％達成に向け改革を進めるカルビー。2009年以来、松本晃会長とともに改革を牽引してきた伊藤秀二社長は、成長継続のカギとして「簡素化」「透明化」「分権化」の三つを挙げる。「複雑化したデータは使えない」と、IT活用においても簡素化を徹底する。

  2014.08.27

• 日本型経営で「契約後」に全力、目指すはIBM流でもHP流でもない

  小出 伸一 氏　セールスフォース・ドットコム 代表取締役会長兼CEO

  　日本ヒューレット・パッカード（HP）の社長から電撃移籍した、セールスフォース・ドットコム（SFDC）日本法人の小出会長。「売上高1000億円、2000人体制」という目標を達成するべく、CEO（最高経営責任者）として全権を掌握し、日本型経営に徹すると言う。

  2014.07.30

• IoTで顧客の生産性向上に貢献、「分析」軸にハコ売りから脱却へ

  熊谷 昭彦 氏　日本GE 代表取締役社長兼CEO

  　世界を代表する巨大製造業のGE（ゼネラル・エレクトリック）が変わる。独自のIoT戦略「インダストリアル・インターネット」を日本でも本格展開し、ビッグデータ分析を軸に、ハコ売りから顧客の生産性向上に貢献する会社へ。日本法人の熊谷社長はソリューションプロバイダーへの転身を宣言する。

  2014.07.16

• ラリーの一言で改革に踏ん切り

  杉原 博茂 氏　日本オラクル 代表執行役 社長兼CEO

  　4月に日本オラクルの社長兼CEO（最高経営責任者）に就いた杉原博茂氏は、データベース（DB）依存からの脱却とクラウドシフトを明言する。日本HP在籍時に批判した、オラクル製品によるユーザーの“ロックイン”については、導入後のビジネス創出への貢献によって期待に応えていくと強調する。

  2014.07.02

• 常識一変、「さいは投げられた」、目先の対策にとらわれるな

  佐々木 良一 氏　東京電機大学 未来科学部 教授

  　「社会基盤さえ狙う標的型攻撃に常識は通用しない。『さいは投げられた』と考えよ」。日立出身のセキュリティ研究第一人者、佐々木良一 東京電機大教授はこう明言する。不審メールへの対応など目先の対策に偏りがちな企業に警鐘を鳴らしつつ、ビジネス視点でのリスク評価や対策決定、合意形成の仕組み作りに奔走する。

  2014.06.25

• 自前貫く大企業は生き残れない、ベンチャーと組んで変革を

  孫 泰蔵 氏　MOVIDA JAPAN 代表取締役社長 兼 CEO

  　学生時代のYahoo! JAPAN立ち上げ参画や自らの起業経験を基に、ベンチャー支援を牽引し続ける孫泰蔵 MOVIDA JAPAN社長。「IoT」時代に日本社会の変革をもたらすのは若手起業家だと明言。大企業にはベンチャーのダイナミズムを取り込むべきと意識改革を迫る。

  2014.06.13

• 革新的ITサービスで独走、失敗許容の風土が挑戦促す

  土屋 嶢 氏 大垣共立銀行 取締役頭取

  　手のひら認証など革新的なATMサービスを相次ぎ投入。金融機関の顧客満足度調査ではメガバンクを圧倒――。ユニークなIT活用で独走する地銀・大垣共立銀行の土屋嶢頭取は、顧客目線でサービスを考え抜くことが正しい道と言い切る。

  2014.06.04

• 良さを伝えなければ、誰も来ない、1000万会員基盤に「O2O」推進

  柚木 治　ジーユー 代表取締役社長

  　ファーストリテイリング傘下でユニクロに次ぐ経営の柱となったジーユー。「スマートフォンが顧客との関係を劇的に変えた」と語る柚木治社長は約1000万人に達したモバイル会員を基盤に「O2O（オンライン・ツー・オフライン）」戦略を推進する。

  2014.05.28

• 成長は「仕組み」で作る、システム内製は絶対条件

  藤田 晋 氏　サイバーエージェント 代表取締役社長

  　1998年の創業以来、中核事業を大きく変えながらも確実に業績を伸ばしてきたサイバーエージェント。藤田晋社長は「事業を伸ばす“仕組み”が何よりも重要」と言い切る。成長の秘訣とシステム内製へのこだわりを明かした。

  2014.05.21

• 主体性こそ危機管理の砦、「魂」の入ったBCP策定を

  片田 敏孝 氏　群馬大学 理工学研究院 教授 広域首都圏防災研究センター長

  　東日本大震災の大津波から、なぜ子供達は自らの命を守れたのか―。今、多くの企業の危機管理担当者が、「釡石の奇跡」から学ぼうとしている。同市の防災を長年支援してきた群馬大学理工学研究院の片田教授は、社員一人ひとりが主体性を持たない限り、BCPは機能しないと断言する。

  2014.04.23

• 「日本流SI」改革のカギは、技術革新に尽きる

  岩本 敏男 氏　NTTデータ 代表取締役社長

  　2013年度上期決算での大幅減益を受け、不採算案件撲滅と収益拡大への道筋を探るNTTデータ。岩本敏男社長は日本流SIの課題と限界を見極め、高収益体質へ転換するカギは、生産技術の革新しかないと言い切る。

  2014.04.09