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東邦薬品が2500台導入する電話機能付きの携帯情報端末「hTc Z」
東邦薬品が2500台導入する電話機能付きの携帯情報端末「hTc Z」
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 医薬品卸の東邦薬品は2008年度中に、携帯電話と一体になった携帯情報端末(スマートフォン)をグループ合計で約2500台導入する。そのうちの約1000台は東邦薬品で利用する。

 同社の営業担当者である「MS(マーケティング・スペシャリスト)」に1台ずつ持たせ、出先の医療機関や調剤薬局などの現場で、顧客の目の前で携帯情報端末から医薬品の注文を入れたり、リアルタイムの在庫や欠品の状況を確認したり、顧客ごとの過去の注文履歴や約20万件の商品マスターや価格マスターを検索したりする。

 端末内に保存する各種マスターデータは、営業担当者が拠点に戻るたびに同社の基幹システムと接続して更新できる仕組みになっている。

二重投資の無駄を解消

 東邦薬品の営業担当者は2002年から、東芝の携帯情報端末「GENIO(ジェニオ)」をグループで合計2000台ほど使い、出先で今回と同様の業務をこなしてきた。だが、今は携帯電話も併せて持ち歩くようになり、端末が1人2台になってしまった。これでは端末コストも通信コストも二重投資になって無駄が多かった。

 今回採用する携帯電話と携帯情報端末の両機能を兼ね備えた機器はNTTドコモが法人向けに発売している「hTc Z」。一見すると、通常の携帯電話に近い形状をしているが、端末内部にはスライド式の小型キーボードとタッチペンが装備され、ウィンドウズの業務ソフトが使える。

 そこで東邦薬品はNTTドコモと組み、2006年8月から、まずはグループの九州東邦(熊本県熊本市)で、hTc Zを国内のファーストユーザーとして利用してきた。そして東邦薬品を含めたグループ全体に導入を拡大するタイミングをうかがってきた。

 その過程では業務ソフトの動作が不安定になる症状も見られたが、2007年9月にマイクロソフトが携帯情報端末向けのOS、ウィンドウズ・モバイル(日本語版)の改良バージョンを提供したことで動作が安定したと判断。2007年9月に、東邦薬品の2カ所の営業所に55台のhTc Zを先行導入した。

 2008年2月中には営業担当者が音声で毎日の営業日報を登録できる音声認識機能も付加し、あらためて動作確認を継続。3月以降に現行機のGENIOに代わって、hTc Zを全拠点に広げていく。

 東邦薬品は無線を使った営業担当者の支援システムの開発に力を入れてきた歴史があり、初代のシステムは1983年までさかのぼる。通信技術や端末の進化に伴って形状も様変わりし、ついにはスマートフォンにまで行き着いた。

■変更履歴
第2段落で,当初「MS」の説明をメディカル・スペシャリストとしていたましたが,正しくはマーケティング・スペシャリストです。お詫びして訂正します。本文は修正済みです。 [2008/02/20 15:25]