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 日本郵船が輸送能力の増強に備えて、船員の育成体制を強化している。同社は2010年に保有船舶を現在の50%増やし230隻を運行する計画である。これに伴い船員は2010年には世界で1.5倍で年間3320人の有資格者が必要になるという。

 そこで、世界で船員の早期育成を図るための体制作りに2005年から着手している。世界に7カ所の教育拠点を設置したほか、研修プログラムの標準化を進めている。さらに新たな試みとして2008年度中に訓練専用の船を4隻投入し、実践的な教育訓練の場作りを進める。

 従来の教育体制は、正社員雇用する日本人の船員だけを想定してきたが、近年は外国人だけで運航するケースが増えた。既に船員のうち日本人は約10%にすぎないという。海外の船員は、乗船期間だけの契約社員である。契約社員である外国人船員に対していかに日本人と同様の教育プログラムを提供できるか焦点になる。契約社員を想定するとなれば、長期間の教育体系は実態に合わず、短期間で必要なことを教える体制作りも必要だ。

 世界共通の研修プログラムのため様々なツールを新たに作成した。第1に、同社で初めて船員教育用の教科書を2006年に作成した。停船のコツなど船員の暗黙知をまとめ、英語に訳して船員の能力の標準化に活用している。一口に船舶と言っても、液体を運搬するタンカーやコンテナ船など9種類あって、船舶によって注意点が大きく異なるのだが、自動車を運搬する船舶用の教科書は2回見直しを実施した。2009年春にも荷役作業の教科書の改訂を予定している。

 第2のツールがシミュレータである。実機と同様にエンジンの制御システムや操船盤などを設置した設備を授業に取り入れている。事故やトラブルを疑似体験することで、ノウハウを習得し事故を未然に防ぐ。「様々な条件の事故を体験できることで、乗船する際の判断材料を増やせるようにしたい」(日本郵船の船員計画チームの田中俊弘チーム長)という。日本のほかに、シンガポールとフィリピンの教育拠点に設置した。

 eラーニングのコンテンツも開発した。乗船中に自習できるようにするためだ。航海中の空き時間を利用してパソコンに向かい演習問題などを解いてもらい、各船員の取り組み状況や試験結果を記録しておく。こうしたデータは優秀な船員を確保するために次回契約時の判断材料にも活用している。

 さらに、将来一等航海士など幹部候補生になるフィリピンなどの商船大学に通う学生を対象に、訓練専用のコンテナ船を2008年12月までに4隻導入する。3カ月間インストラクターとともに乗船し、実際の航海上で発生する事象を体験してもらう。2009年以降も、原油タンカーの専用船を2010年に導入するなどして、 2012年までに6隻の練習船を配備する予定だ。

 研修を担う日本郵船の子会社、MTI(東京・千代田)の平野利秋取締役は「昔は日本人の正社員を20年かけてOJT(職場内訓練)中心で一等航海士に育てた。いまは契約社員であり国籍もばらばら。教育体系を抜本的に見直さないと、船員を十分に確保できない」と取り組みの背景を話す。