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Barracuda Networks Japan
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バラクーダネットワークスが年間スパムレポートを発表
Eメールの約95パーセントを占めるスパムは未承認広告の形態としては最悪との見解
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EメールとWebセキュリティアプライアンスの世界的リーダであるBarracuda Networks, Inc.(本社:米国カリフォルニア州キャンベル、プレジデント兼CEO:Dean Drako)は、本日年間スパムレポートを発表しました。レポートでは次の内容を報告しています。1)企業家の大半がスパムメールを未承認広告の形態としては最悪であり、郵送メールや電話によるテレマーケティングよりもひどいと回答しています。2)2001年ではスパムメールの比率が約5パーセントであったのに対し、2007年では全Eメール中90から95パーセントがスパムメールであったとの結果が出ています。

調査は世界中50,000以上の顧客に日々送信された10億以上のEメールの分析に基づいており、2007年に送信されたすべてのEメールのうち90から95パーセントがスパムであり、2006年の約85から90パーセントの割合から増加しています。この増加比率は、未承認Eメールの送信に関する基準を制定し、スパム送信者に対する罰則を定義した連邦CAN-SPAM Act (米スパム対策法)が施行された2004年と比較するとさらに顕著になります。2004年当時はEメールの70パーセントがスパムでしたが、2001年にはEメールのスパム比率はほんの5パーセントでしかありませんでした。

スパムに憤る企業家
バラクーダネットワークスはまた、企業家に対して別途アンケート調査を実施しており、その結果回答者261名のうち57パーセントがスパムメールを未承認広告の最悪の形態であると回答しており、郵送メールの31パーセントの約2倍となっています。それに対してテレマーケティングを選択した企業家は12パーセントのみでした。

また、バラクーダネットワークスのアンケートではユーザの50パーセントが毎日受信箱に最大5通のスパムメールを受信したと回答しています。また、3分の2(65パーセント)が毎日最大10通のスパムメールを受信しており、13パーセントが日々50通以上のスパムメールの被害を受けているとの結果が出ています。

バラクーダネットワークスのレポートではさらに過去数年間におけるスパム技術の複雑化を確認しており、2007年に送信されたスパムメールでは身元詐称技術が多用され、スパマーはインターネット上の広範なソースを発信元としてEメールを送信し、送信者のIPアドレスを確認する従来のレピュテーションチェックから身元を隠しています。また、新規ドメインの登録や、信頼性のおけるブログサイト、無料Webサイトプロバイダ、あるいはURL転送サービスを利用するなどして、スパムWebドメインを確認する既存のレピュテーションチェックからも効果的にスパマーは身元を詐称しています。

【Barracuda Networks, Inc.について】
Barracuda Networks, Inc.は2002年に設立され、EメールとWebセキュリティアプライアンスの世界的リーダです。現在世界中の50,000社以上の顧客に利用されており、代表的な顧客にはCoca-Cola、FedEx、Harvard University、IBM、L'Oreal、NASAそしてEuropcarなどが挙げられます。本社をカリフォルニア州キャンベルに置くバラクーダネットワークスはプライベートカンパニーであり、海外拠点として8ヵ国にオフィスを展開しており、80ヵ国以上で正規販売代理店と提携しています。

【本プレスリリースに関するお問い合わせ】
バラクーダネットワークスジャパン株式会社
〒141-0031
東京都品川区西五反田7-7-2 スペーシア五反田202
E-MAIL:jpinfo@barracuda.com

http://www.barracuda.co.jp/