データは語る
目次
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SNS利用者の30.5％がスマホからアクセス 10代から20代はPC離れが進む ほか
博報堂DYグループは、一般消費者1080人を対象にSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）にアクセスする端末を調査した。回答者の30.5％が主にスマートフォン、57.6％が主にPCを使っていることが分かった。
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約7割が個人のスマホに仕事の情報を保存 保存情報の最多は取引先の個人情報 ほか
ビジネスパーソンの約7割（69.3％）が、仕事に関する何らか情報を個人のスマートフォンに保存していることが、クロス・マーケティングの調査で分かった。個人のスマホなどを業務で利用するBYOD（ブリング・ユア・オウン・デバイス）が広まっていることが、この背景にあるとみられる。
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クラウド利用が増加、SaaSは26.3％ 導入を見送る企業も急増 ほか
IDC Japanが国内企業のクラウド利用・検討状況を調査した。SaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）、SaaSを除くパブリッククラウド、業界特化型クラウド、プライベートクラウドのいずれにおいても、「利用中」と「利用を前提に検討中」の割合の合計は、2011年調査より上昇した。
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タブレット端末、2016年度は800万台を出荷 電子書籍専用端末市場も急速に拡大 ほか
MM総研の調査によると、タブレット端末の国内年間出荷台数は、2016年度に798万台に達するという。2011年度（278万台）の約2.8倍だ。年間出荷台数は、毎年100万台ずつ増え続ける。
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スマホのウイルス対策、実施済みは43.3％ 半数が通信会社のセキュリティ対策を利用 ほか
スマートフォンのセキュリティ対策の実情が明らかになった。モバイル・マーケティング・データ研究所（MMD研究所）の調査によると、スマホのウイルスに「対策している」ユーザーは43.3％だった。「対策を予定している」との回答は9.5％で、両者を合わせると過半数を超えた。これに対し「対策していない」ユーザ…
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今年度のソーシャルマーケ支援市場は69億円 公式ページ開設から活用・検証フェーズへ ほか
ソーシャルメディアを使ったマーケティング支援の国内市場が好調だ。矢野経済研究所によると、2012年度の市場規模は69億2000万円（前年度比17.5％増）になりそうだ。成長率はやや鈍化するが、市場は拡大し続ける。2013年度は76億5000万円、2014年度は82億円、2015年度は86億6000…
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電子決済総額は2016年度に66兆円規模に プリペイドカード市場も急拡大 ほか
国内における電子決済総額が、2016年度には約66兆2000億円に達する見通しだ。矢野経済研究所が推計した。2011年度の電子決済総額は、前年度比7.3％増の43兆8000億円だった。2012年度以降も堅調に拡大し続ける。クレジットカード決済に加えて、非接触ICカード型の電子マネーや、プリペイドカ…
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パブリッククラウド、2012年に1000億円へ 2016年まで年平均38.8％で成長 ほか
国内パブリッククラウドサービス市場が急速に拡大している。IDC Japanの調査によると、2012年の市場規模は、約1000億円に達する見込みだ。2011年（662億円）の1.5倍である。 2011年から2016年までの年平均成長率は38.8％で、高い成長を維持する。前年比成長率は2012年をピー…
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ビッグデータ市場、2020年度に1兆円 国内IT市場の1割弱に ほか
ビッグデータ関連の国内市場規模が、2020年度に1兆円を超えそうだ。矢野経済研究所の調べによると、2011年度の市場規模は1900億円。2012年度は前年度比5％増の2000億円を見込む。2013年度以降は前年度比約20％増で市場が拡大し、2015年度には4200億円、2017年度には6300億円…
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3割強の企業がコンサルティングを利用 情報戦略の立案など超上流工程で ほか
大手ユーザー企業におけるコンサルティングサービスの利用実態が分かった。「日経情報ストラテジー」が時価総額の高い上場企業と未上場の有力企業を調査したところ、31.6％でコンサルティングサービスの利用経験があった（有効回答は215社）。
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急拡大するスマホ向けアプリ市場 ほか
国内のスマートフォン向けのアプリケーション市場が急成長している。矢野経済研究所の調べによると、2012年の市場規模は前年比70％増の139億9000万円になりそうだ。2011年の実績は82億2000万円である。今後も高い成長率を維持し、2016年には2011年実績の5倍を超える441億7000万円…
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スマホの出荷台数、2011年度は2340万台 ほか
2011年度に国内で出荷された携帯電話端末のうち、半数以上をスマートフォンが占める見込みだ。MM総研の調査によると、2011年度の携帯電話端末の出荷台数は4190万台（前年度比11.3％増）の見込み。このうちスマートフォンは2340万台（同173.7％増）で、全体の55.8％を占める。スマートフォ…
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業種特有のシステムから広がるクラウドサービス ほか
建設や製造、小売りなど業種特有の事業活動そのものを支えるシステム「基幹系（事業活動）」において、約半数の企業は何らかの形でクラウドサービスを利用している。NTTデータ経営研究所とNTTレゾナントが、従業員300人以上の企業に対して行った調査で明らかになった。
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国内中堅中小企業ＩＴ市場の地域別成長率 ほか
国内における中堅中小企業（従業員数999人以下が対象）向けのIT市場は、2012年にプラス成長に転じる見通しだ。IDC Japanによると、市場規模は前年比1.5％増の3兆5385億円になりそうだ。東日本大震災の復興需要に加え、凍結していた業務システムの刷新や新規開発を再開する企業が増えることが寄…
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震災後でもBCP策定企業は半数未満 ほか
東日本大震災を経ても、ユーザー企業の半数以上がBCP（事業継続計画）を策定していないことが、日本情報システム・ユーザー協会の調査で分かった。調査は東日本大震災から約半年が過ぎた2011年10月下旬に実施し、上場企業を中心に928社から回答を得た。そのうち約6割が東日本大震災で何らかの被害を受けてい…
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海外に進出する中堅・中小のIT導入状況 ほか
海外へのビジネス展開を実施済み、または実施予定の中堅・中小企業（年商500億円未満）における、企業情報システムの整備状況がノークリサーチの調査で分かった。有効回答は374社である。
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増額傾向にあるユーザー企業のIT予算 ほか
2012年度におけるユーザー企業のIT予算は、2011年度よりも増額しそうだ。日本情報システム・ユーザー協会の「企業IT動向調査2012（速報値）」で分かった。ここでのIT予算とは、社内人件費や外部委託費を含むシステムの開発費と保守運用費の合計である。調査は2011年10月29日~11月21日に実…
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中堅中小の約4割が仮想化技術を活用 ほか
中堅中小企業においても、サーバー仮想化技術の活用が進んでいる。ノークリサーチがユーザー企業1000社を調査したところ、全体の40.4％がサーバー仮想化技術を「活用中」と回答。「活用検討中」も28.0％あった。
