社長の疑問に答えるIT専門家の対話術
目次
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[第107回]「十分な要件定義」は可能なのか 業務部門はとにかく「分からない」
「要件定義が不十分」という反省が後を絶たない。開発の初期に要件を業務部門に決めさせることがそもそも難しい。打開策は業務と情報の構造を把握した上で試作品を用意することだ。
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[第106回]ビジネスと担い手を共に進化させる 未来のために情報システムを使う
未来に向けてビジネスを進化させ、担い手の知恵を生かす。情報システムを用意し、使う理由はそこにある。そのためには扱う情報の構造を把握しなければならない。
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[第105回]入社3、4年生が業務分析 戦略・プロセス・ITを同期
情報システムの満足度を高めるカギは何か。戦略とプロセス、ITを同期させることだ。それには業務分析が必須だが若手でも担える。
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[第104回]デジタルビジネスの発案法 自社への脅威を考え抜く
デジタルビジネスを発案する方法がある。自社への脅威を抽出し対策を考えればよい。IT側から事業側へ提案してみよう。
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[第103回]俊敏なシステム部門になるカギは3つの組織能力
「ビジネスアジリティ」が注目されている。システム部門も俊敏に動く必要がある。組織能力の向上にもITは役立つ。
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[第102回]コンセプトづくりを練習 東京2020式典を題材に
良いコンセプトをつくるには練習が必要だ。東京2020開会式・閉会式は題材になる。別案を考えてみよう。自分の仕事へ応用もできる。
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[第101回]シンギュラリティは幻 発案の一助にはなる
「シンギュラリティ」はビジョン(幻)である。AI(人工知能)が人間を超える日は来ない。新しいことを考えるきっかけにはなる。
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[第100回]価値・全体・情報・人力 「見えないもの」に挑む
社長とITの専門家は「見えないもの」に挑む。価値創造には全体把握と情報活用が必須だ。ITの進化に先んじて人力を強化しよう。
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[第99回]将来の変化は見通せる 新ITと既存ITの計画を
新ITと既存ITの計画を将来の変化を見通すのはさほど難しくない。変化に備えた計画立案と実行が課題である。「新IT」の導入と「既存IT」の最適化が必要だ。
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[第98回]構想力と応用力を高める 「アナロジー思考」の勧め
物事の構造を見抜き、類似の構造を探す。これを「アナロジー(類推)思考」と呼ぶ。類推によって構想力と応用力を高められる。
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[第97回]「頭が回る」人が通った道 小さな仕事でも全体を経験
「頭が回る」人の多くが通った道がある。小さくても全体をつかめる仕事を若い頃にすることだ。思い切って任せていけば後進が育つ。
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[第96回]お茶を濁さない「POC」を 良いコンセプトをつくろう
POC(プルーフ・オブ・コンセプト)が流行だ。だが、大半は新技術を検証しただけで終わる。持続できるコンセプトを自分たちで用意しよう。
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[第95回]コンセプトのつくり方 ホームページで練習を
事業とITのコンセプトをつくる練習をしよう。企業のホームページを題材にするとよい。誰に何をどう提供するのかを考え抜く。
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[第94回]社長の真の望みは何か 本質を考え、見いだそう
社長の要請が真の望みとは限らない。要請の本質を考え抜き、真の望みを見いだそう。それには全体を把握する思考が欠かせない。
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[第93回]経営陣と話が通じない理由 具体的な説明では分からない
情報システムは目に見えない要素が多い。具体的な要求を経営陣に出してもらうのは困難だ。まずは事業コンセプトを明確にしてもらおう。
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[第92回]新しいことができない訳 「よくあるミス」に注意を
新事業の開発など「新しいこと」を社長は期待する。システム部門も新しいことに取り組む必要がある。だが、多くの企業が「よくあるミス」で失敗する。同様のミスをしていないか自部門を検証しよう。
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[第91回]“新時代”でも基幹系は重要 IT部門は優先順位の再確認を
破壊的変化の時代が来ても基幹系システムは重要だ。事業の破壊を防ぐために基幹系を見直す必要がある。だが、経営者は新事業への貢献も求めてくる。IT部門が優先順位を再考できる手法を紹介する。
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[第90回]基幹系を守り、新事業で攻める 二兎を追い、二兎を得る方法
二兎を追う。情報システム部門の課題である。経営者は「既存事業と新事業の両方に貢献を」と期待する。IT企業は「基幹系の維持に加え、顧客系にも着手を」と迫る。二兎を得るための考え方と実行手順を紹介する。
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[第89回]部下の成果を最大にする工夫 立ち話は大事、課題は指標設定
「現場を歩き回って立ち話をする」「一対一で話し合う」。米インテルの元CEO(最高経営責任者)、アンドリュー・グローブ氏の助言だ。部下の成果を大きくする工夫に日米で差はない。期待する成果を明確な指標として示すことが課題である。
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[第88回]誰も書かない最重要文書 チャーターを“描く”方法
書類を減らそうとしている組織は多い。「会議の資料はA4で1枚」などと経営者が指示を出した企業もある。その一方、極めて重要であるにも関わらず、作られないか、作られても形だけで誰も省みない文書がある。
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