PR
図1●Linuxサーバーの導入状況
図1●Linuxサーバーの導入状況
[画像のクリックで拡大表示]
図2●Linuxサーバーに搭載しているディストリビューション
図2●Linuxサーバーに搭載しているディストリビューション
[画像のクリックで拡大表示]

 インプレスと矢野経済研究所は9月28日,Linuxとオープンソース・ソフトウエアの利用動向に関する調査結果を発表した。企業・団体のLinuxサーバー導入率は38.0%で,Windowsに次いで2位となった。特に官公庁では83.8%とほとんどがLinuxをすでに導入しているという結果が得られた。

 調査によれば,情報システムにLinuxサーバーを導入している企業および公共団体は38.0%。商用UNIXサーバーは26.4%だった。Windowsサーバーの導入率は95.0%となった。

 業種別では,官公庁や自治体などの公共団体が83.8%と最もLinux導入率が高かった。次に高かったのはサービス業でも53.8%がLinuxを導入していた。導入率が低いのは金融・保険業の24.3%,プロセス製造業の25.5%だった。

 Linuxサーバーで使用しているディストリビューションは「Red Hat Linux(旧Ver.6~9)」が67.0%,「Red Hat Enterprise Linux」が24.3%。Red Hatのシェアは高いが,新バージョンへの移行が進んでいない状況が浮き彫りになった。「Turbolinux8/10 Server」が21.3%,「Fedra Core」は7.0%だった。

 サーバーOS以外のオープンソース・ソフトウエアは,Linuxサーバー上で71.7%,商用UNIXサーバー上で33.8%,Windowsサーバー上で18.8%が利用していた。データベースに関しては,Linuxサーバー上では36.4%がPostgreSQLを,Windows上では23.1%がMySQLを利用している。

 調査は2005年6月下旬から7月にかけて実施。605団体から回答を得た。調査結果の詳細は,インプレスが刊行する「Linuxオープンソース白書2006」に掲載する。

◎関連資料
「Linuxオープンソース白書2006」主な調査結果(PDF)