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 マイクロソフトは6月2日、スパイウエア対策ソフト「Windows Defender」の日本語ベータ版を同社のWebサイトで無償公開した。正式版は年内にも公開する予定である。

 無償のセキュリティ対策ソフトとしては「悪意のあるソフトウェアの削除ツール」をすでに提供済みだが、「Windows Defenderはスパイウエア対策ソフト。一方の悪意のあるソフトウェアの削除ツールは特定のウイルスを削除するもので、位置付けが異なる」(ビジネスWindows製品部の中川哲マネージャ)。セキュリティレスポンスの奥天陽司マネージャは、「業界全体としてスパイウエア対策の必要性を訴えるという意味でも、Windowsを安定稼働させるという点でも重要な機能だ」と、Windows Defenderの意義を説明する。

 機能は大きく二つある。一つは、スパイウエアがインストールされるのをリアルタイムに検知する機能。もう一つは、定期的にパソコン内部のスパイウエアをスキャンする機能である。スキャンするスケジュールはユーザーが自分で設定する。Windows Defenderはスキャンする直前に、新しいパターン・ファイルを自動的に更新する仕組みを備える。検出したスパイウエアは、その危険度に応じて削除するかどうかを指定する。危険度は「高」「中」「低」の三段階である。

 また、Windows Defender経由で、スパイウエアに関する情報をマイクロソフトに送信することもできる。「Microsft SpyNet」と呼ばれる仕組みで、情報を送信するかどうかは、ユーザーが選択可能。「マイクロソフトだけでスパイウエアかどうかを判断するのではなく、ユーザーの意見も広く取り入れていくためのもの」(奥天マネージャ)である。

 「既存のスパイウエア対策ソフトとは競合しない」と、伊藤哲志シニアプロダクトマネージャは強調する。「スパイウエア対策を実施しているユーザーはまだ少数。OSベンダーとしては、最低限のセキュリティを担保する必要があると判断した」。中川マネージャも、「もっときめ細かい、高機能なスパイウエア対策が必要なユーザーは、他社の専用ソフトを使ってほしい。マイクロソフトとしても、それを推奨する」と口を揃える。

 対応するOSは、Windows 2000 SP4以降、XP SP2以降、Server 2003 SP1以降。年末出荷予定のWindows Vistaには、正式版が標準で搭載される。