PR
タニタの谷田大輔社長
タニタの谷田大輔社長
[画像のクリックで拡大表示]

 体脂肪計やヘルスメーター、体組成計などの健康機器を開発・販売するタニタは3月8日、健康機器から収集した個人の健康関連データを自社のデータベースで一元管理して、ユーザーに健康関連の支援サービスを提供する「モニタリング・ユア・ヘルス(MYH)」を開始した。

 計測機器で測定した、体脂肪率、基礎代謝、体重、血圧などの各種データは、インターネットに接続したパソコンや携帯電話などから、タニタが管理するデータベースに登録する。すると、同社の健康支援サイト「からだカルテ」で、日々の測定データをグラフ化したり、健康に関するアドバイスなどが受けられたりする。体組成計などの機器レンタル込みの利用料金は月額1200円から。体組成計では、体脂肪率や内臓脂肪、基礎代謝、筋肉質、体重などを計測できる。今回タニタが、一連のITサービスのために投じた費用は数億円程度だという。

 今後はゲームを追加するほか、ブログ/SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)などのコミュニティ・サービスも展開する。MYHに対応した健康機器のラインアップも増やしていく。同社は、保険指導や予防医療、老人介護などの法人市場にもサービスを展開する。これらの施策により、2007年度は会員4万人、売上高5億円、2009年度には会員数45万人、売上高50億円を目指す。今後は海外展開も進める予定だ。

 また、MYHに対応した計測機器を開発するパートナ企業や、MYHを使った独自サービスを提供するパートナ企業を増やしていく計画だ。例えば、キリン ヤクルト ネクストステージはタニタと提携し、自社の健康食品の購入者を対象に、「からだカルテ」で食生活をアドバイスするサービスを提供する。