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 パソコンを遠隔で起動して障害の原因などを探るクライアント遠隔管理技術の分野で技術標準が固まった。これまで、米インテルと米AMDが、それぞれ構想を打ち出しており、互換性は確保できていなかった。クライアント管理技術などの標準化団体「DMTF」(Distributed Management Task Force)が3月22日、Webサービス技術をベースに、システム管理に必要な情報を集める仕様「DASH(Desktop and mobile Architecture for System Hardware)」を発表。3月26日にはDMTFのメンバーである米AMDが、DASHの相互運用性テストツール「SIMFIRE」(開発コード名)を無償で提供すると発表した。

 DMTFは米国オレゴン州に本拠地を置く標準化団体。米インテルや米AMDのほか、NECや富士通、日立製作所、米デル、米ヒューレット・パッカード、米IBMなどのコンピュータ・メーカー、米マイクロソフトや米シマンテックといったソフトウエア・メーカーなど、39カ国の200近い企業・団体が参加している。

 AMDはDASHを、AMD64テクノロジ採用製品にセキュリティと仮想化、システム管理の各機能を実装する「Trinity」構想において、管理機能の標準仕様の一つにする方針だ。そのため、今回の発表に併せて3月26日に、DASHの仕様に準拠した複数ベンダーのデスクトップやノート・パソコン間での相互運用性を確認するためのテスト・ツール「SIMFIRE」(開発コード名)を無償で提供すると発表した。

 一方、インテルは、既に独自のクライアント管理技術「vPro」を製品化済みだ。ただ、vProを広く普及させるために、今年中に提供予定の次世代vPro「Weybridge」(開発コード名)をDASHの仕様に対応させる計画である。