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 米Forrester Researchは米国時間5月10日,企業の環境保護に対する意識調査の結果を発表した。それによると企業の85%が,IT業務の計画において環境保護の要素を重視すべきとしているにもかかわらず,IT関連の購入プロセスで環境に配慮した基準を明文化している企業はわずか25%だった。

 環境保護対策を進める理由は「効率化」と「企業責任」の2つに大別されるが,大半の企業では,IT購入に際して環境保護を考えるのは,コスト削減を目的とする場合のみだという。

 これに対してIT機器ベンダーは,米AMD,米Cisco Systems,米Dell,米EMC,米Hewlett-Packard,米IBM,米Intel,米Sun Microsystemsなど大手企業をはじめとして,さまざまな環境保護関連の取り組みを実施している。具体的には,省電力サーバー,データ・センターにおける電力管理および冷却ソリューション,クリーンな製造,デバイスのリサイクル・プログラムなどだ。

 しかし,こうしたIT機器ベンダーの努力を強く認識しているIT購入担当者はわずか15%で,大半が「IT機器ベンダーはもっと環境保護の努力をすべき」と考えている。ただし多数の回答者が,「環境保護の意識が将来のIT購入に影響する」との見解を持っている。

 調査は,北米および欧州における企業のIT機器購入担当者124人を対象に行った。

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