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 EDSジャパンは5月15日,既存システムの分析・再構築サービス「AMOD-Applications Modernization Services」を提供開始した。メインフレームなどで稼働する既存システムの現状を分析したうえで,システムの改修,追加,オープン系システムへの移行,再構築を提供するもの。

 サービスのポイントは,米EDS本社が先行して提供している他国のサービスで得たノウハウを使うこと。ノウハウの代表例が,ハードウエア,ミドルウエア,アプリケーションとその設定といった,システム・インフラの標準的な組み合わせである。EDSは2005年,海外にこのサービス向けの開発センターを複数設立。米マイクロソフト,米サン・マイクロシステムズ,米オラクル,独SAPなど主要ソフト・ベンダーと共同で,海外ソフト製品の組み合わせや,SOA(サービス指向アーキテクチャ)など,新しい技術の適用方法などを検証している。

 EDSジャパンの内藤剛氏(ソリューション本部アプリケーションズ・ソリューション開発マネージャー)は,「メーカーの協力を得て検証が済んだ,あるいは他のユーザー企業で既に実績のある組み合わせを使う。品質の高いシステムを安く,早く提供できる」と説明する。

 システム・インフラでは,運用フェーズの効率化と品質の向上に力を入れているという。「ハードの構成やデータベースのチューニングなどには,過去数十年間,顧客企業のアウトソーサーとして活動してきたノウハウを盛り込んでいる」(内藤氏)。

 EDS はAMODのシステム分析,コードの改修,置き換え,再構築といった一連の作業について,全世界で標準的な手順を定義している。EDSジャパンでは日本企業用に,日本の商習慣や法律など国内の事情を勘案してアレンジしている最中という。「昨年から顧客企業でパイロット・プロジェクトを実施してきた結果,日本企業に適用する場合の注意点が分かってきた。その結果を,日本用の手順に順次反映させていく」(内藤氏)。

 EDSジャパンが国内ベンダーに比べて知名度や国内での実績といった面で不利なことは否めない。そこで,EDSジャパンでは分析フェーズについての試用サービス「クイック・アセスメント」を実施している。対象とするシステムを限定すれば,2週間程度でレポートを発行する。現在,小売業・流通業の企業でアセスメント作業を実施中という。