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 富士通が防衛分野のシステム開発でリアルタイムJavaの採用を決めた理由は、いわゆる「2007年問題」対策であることが分かった(関連記事)。防衛関連システム向けのプログラム言語「Ada」を使える技術者を確保し続けるのが難しくなっていた。

 防衛関連システムの寿命は民生品に比べて非常に長い。戦闘機、戦車などの防衛装備品は、配備されてから20年程度使われるものが珍しくない。「組み込みのソフトウエアを含め、20年使用できるものが求められる」(富士通の梶原好生 特機システム事業本部特機プロダクト事業部先進システム部長)のが、この“市場”の常識だ。システム開発ベンダーの悩みは、開発言語に関する技術の継承にある。修理用の部品などと異なり、作り置きはできないからだ。

 防衛分野のシステム開発ではAdaというISOで標準化されたプログラム言語の使用が一般的だ。Adaは高信頼性が特徴の言語で、米国防総省が採用したことから、日本の防衛装備品でも広く使われている。しかし、Adaは防衛以外の分野で使われることが少ないため「Adaを使える技術者を育て続けるのは難しい」(梶原部長)のが実情だ。そこで富士通が目を付けたのがJavaだった。

 富士通が採用を決めた米エーオニックス・ノース・アメリカのリアルタイムJava開発・実行環境「PERC」は、「かなりの時間をかけて動作を検証した結果、信頼性が基準に達していることが確認できた」(梶原部長)という。特に、メモリーを管理し、一定時間内に特定の処理が実行できることと、処理ごとに優先度を設定可能にして、リアルタイム性を実現しているところを評価した。

 今後は日立製作所やNECなど防衛システムを手掛ける他社にもPERCの採用を働きかけていく。なお、現在導入済みのAdaで開発したシステムに関しては今後もサポートを続けていくという。