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写真1●サミットが善福寺店に導入した富士通製のセルフレジ
写真1●サミットが善福寺店に導入した富士通製のセルフレジ
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写真2●セルフレジでは、バーコードの読み取りと代金の支払い、商品の袋詰めをすべて顧客自身が行う
写真2●セルフレジでは、バーコードの読み取りと代金の支払い、商品の袋詰めをすべて顧客自身が行う
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写真3●左右に2台ずつ合計4台のセルフレジを設置した
写真3●左右に2台ずつ合計4台のセルフレジを設置した
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 食品スーパーが商品購入時のレジ操作を顧客自身が行う「セルフレジ」(写真1)を導入する場合、駅近くの店舗と住宅街にある店のどちらが頻繁に使われるか--。首都圏で食品スーパー「サミットストア」を展開する住友商事の100%子会社サミットは7月から、こうした検証を本格的に始めた。

 セルフレジを導入する狙いは、昼食時に弁当と飲み物だけを購入するような顧客が、混雑する通常の有人レジに並ばなくても、素早く支払いを済ませられるようにすること(写真2)。サミットの佐藤務執行役員情報システム部マネジャーは「買い物かごにたくさんの商品を詰め込んだ顧客は有人レジに並び、購入点数が少ない顧客はセルフレジを使うという具合に、顧客に使い分けてもらいたい」と説明する。

 サミットがセルフレジを導入したのは、東京・杉並区の住宅街に建つ「善福寺店」と、埼玉県のJR戸田公園駅に直結する「戸田公園駅店」の2店だ。それぞれ6月27日と4月25日に富士通製のセルフレジを4台ずつ導入。セルフレジの利用率(全購入顧客数に占めるセルフレジ利用客の割合)を比べた。サミットは戸田公園駅店の方が利用率が高くなると予想していた。というのも、同店における顧客1人当たりの商品購入点数は平均7.2点と、善福寺店の同11.6点より少ないからだ。

 ところが結果は反対だった。戸田公園駅店における導入後1週間のセルフレジ利用率は13%だった。これに対し善福寺店は15%を上回った。

 佐藤執行役員は「住宅立地の店でもセルフレジが顧客に受け入れられることがわかった」と評価する。当初はあまり使われないのではないかとの心配もあったが、顧客からは「素早く会計を済ませられる」などの声が上がっているという。

 サミットは検証結果を踏まえ、セルフレジの設置スペースを確保できる大型・中型店20~25店を中心に、本格展開を検討していく。「今秋以降に順次導入していきたい」(佐藤執行役員)。

 セルフレジには改善すべき課題もある。善福寺店を取材した記者が見て顧客が最も苦労していたのは、バーコードをリーダーに読み込ませる作業だ。商品パッケージのどこに印字されているのか探すのに手間取ったり、印字面にしわがあって、なかなか読み取ってもらえず苦労していたケースは少なくなかった。さらに、同じ商品を3点買う場合、通常の有人レジのように1点だけバーコードを読み込ませて数量を3点と入力するような操作はできない。3点それぞれバーコードを読ませなければならず手間が掛かる。

 サミットが導入した富士通製セルフレジの販売価格は1セット4台で1500万円(写真3)。通常のPOSレジは1台200万円強なので、ほぼ2倍と割高だ。だが、富士通の滝口勉流通ビジネス本部ビジネス推進統括部長は「有人レジ2台分のスペースにセルフレジなら4台を置けるのでレジの業務効率が上がる。人件費の削減にもつながる」と強調する。サミットの導入金額は非公表。

 富士通によると、セルフレジは他社製品を含め全世界で1万7000台が稼働しており、日本では今年4月現在で92店舗が導入しているという。国内における店数ベースでのシェアは、首位が日本NCRで61%(56店)。2位が富士通で26%(24店)。以下、東芝テック(8%=7店)、寺岡精工(4%=4店)と続く。