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 ソフォスは21日、企業向けセキュリティソリューション「Sophos Email Security and Control」の新版を発表した。企業のメールゲートウエイに届いたメールのうち、スパムであるとの判定が困難なものをソフォスのサーバーに転送し、内容を自動解析して判定するリアルタイム検知機能を追加した。

 この機能は「リアルタイム・アンチスパム・ディフェンス」。届いたメールがスパムメールのデータベースに登録されておらず、企業が導入したソフォスの製品でもスパムであるかどうか判定が難しい場合は、同社のサーバーに転送。発信元のIPアドレスや本文に記載されたURLなどを解析し、判定結果などを企業側に戻す。判定は瞬時に行われるため、「ほとんど受信のタイムラグは発生しない」(ソフォス日本法人のアラン・ブロデリック社長)。

 こうした機能を加えた背景には、新たなスパムメールやマルウエアが登場する頻度がますます高まってきたうえ、損害を与える危険なものも増えてきた現状がある。ソフォスは従来、5分ごとに定義ファイルや判定ルールを配信していたが、「さらに迅速な対応が求められるようになった」(ブロデリック社長)ため、今回の機能を追加したという。

 リアルタイム・アンチスパム・ディフェンスは、ソフォスのアプライアンス製品「Email Appliance」と、サーバー用ソフト「Pure Message」の新版に搭載した。Sophos Email Security and Controlのライセンス料金は、100ユーザーで1ユーザー当たり年間3780円、1000ユーザーで同2100円。Email Applianceは税別41万5000円からで、いずれも従来の価格と変わらない。