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 NTT(持ち株会社)は2008年6月11日,デジタルサイネージ(電子看板)の設置場所や集まる人の属性に合わせて適切な広告コンテンツを配信する「配信管理統合化技術」と,その広告効果を客観的に推定する「広告効果測定技術」を開発したと発表した(発表資料)。

 ディスプレイを用いて広告を表示するデジタルサイネージは,時間と場所に合わせて広告を出し分けることができる点から注目を集めている。しかし広告を出し分けるには事前に,「どの場所に,いつ,どの広告コンテンツを表示するか」を,ディスプレイごとに設定する必要があり,手間がかかる問題があった。また,デジタルサイネージの広告効果を客観的に表す指標が必要とされていた。

 こうしたニーズに対応するためNTTは,広告コンテンツの属性とデジタルサイネージの設置場所の属性をメタデータとして管理し,両者の属性の最適な組み合わせを求めるメタデータマッチングエンジンを開発した。さらに「どの場所に,いつ,どの広告コンテンツを表示するか」を記述したスケジュール情報である「枠メタデータ」を共通フォーマットとして規定することで,異なるメーカーのデジタルサイネージを統合管理し,制御できるようになるという。

 また,広告効果を客観的に測定する技術として,デジタルサイネージの表示ディスプレイ付近に設置されたカメラの画像を利用し,「どのくらいの人がそこにいるのか」を計測する「混雑度計測モジュール」と,「どのくらいの人が画面の方を向いているのか」を推定する「顔検出・向き推定モジュール」を開発した。これらモジュールは汎用のパソコンで,ほぼリアルタイムに処理できるという。

 NTTは今後,現場での実証実験などを通じて,配信管理統合化技術の相互運用性や広告効果測定技術についての検証を行い,さらなる高精度化に向けた研究開発を行う計画である。