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 米Cisco Systemsが米国時間2009年2月4日に発表した2009会計年度第2四半期(2008年11月~2009年1月期)の決算は,売上高が91億ドルで前年同期と比べ7.5%減少した。会計原則(GAAP)ベースの純利益は同27.0%減の15億ドル,1株当たり利益は同21.2%減の0.26ドルだった。

 非GAAPベースの純利益は前年同期を21.5%下回る19億ドル。1株当たり利益は同15.8%減の0.32ドルとなる。営業キャッシュ・フローは32億ドルで前年同期の24億ドルから拡大した。

 売上高の内訳は,製品事業が73億ドルで,サービス事業が17億ドルだった。製品カテゴリ別の収入は,ルーター関連が15億ドル(全売上高の16.8%),スイッチ関連が30億ドル(同33.2%),先進技術関連が24億ドル(同26.3%)だった。

 米メディアの報道(CNET News.com)によると,アナリストが予測していた当期売上高は90億ドル,非GAAPベースの1株当たり利益は0.29~0.30ドルで,いずれもCiscoの結果が上回った。またCiscoは,2009会計年度第3四半期(2009年2月~4月期)の業績について,売上高が前年同期比15~20%減少するとの予測を明らかにした。

 同社会長兼CEOのJohn Chambers氏は「厳しい経済環境にありながら,堅牢な財務力を示すことができた。今後も長期的ビジョンと戦略を維持し,近隣市場への参入と既存事業の最適化に取り組む」と述べた。また,将来的な成長の可能性に向けたリソース調整を加速化し,段階的に営業支出を減らす一方で,顧客関係の強化に努め,長期にわたる主導的地位の確保を目指すとしている。

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