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 NEC、ソニー、富士通の3社は2009年2月10日、米シーゲイト・テクノロジー製ハードディスクドライブ(HDD)の不具合に関して影響を受けるパソコンの機種と対策を発表した。パソコンの電源投入時にまれにHDDが一切認識できなくなり、パソコンの起動ができなくなるという。不具合が起こりうるパソコンの台数は3社合計で6万8000台に及ぶ。

 いずれのメーカーも不具合の対象は個人向けデスクトップパソコンで、法人向けデスクトップパソコンやノートパソコンは不具合の対象外。加えて実際に不具合が生じる確率は低いもよう。NECによると「修理依頼が確認されたのは10件」。ソニーや富士通も確認された故障は数件程度という。各社とも、今回の不具合による故障の修理は無償で受け付ける。

 シーゲイトは1月にHDDのファームウエアの不具合があると公表した(関連記事)。これに伴い、パソコンメーカー各社は影響範囲の調査と対策の検討を進めていた。

 NECはデスクトップパソコン「VALUESTAR」の一部機種が対象(NECのサポートページ)で、合計3万6000台が対象となる。

 ソニーは「VAIO」ブランドのデスクトップパソコンの一部機種(ソニーのサポートページ)で、国内7000台、海外とのトータルで1万3000台が対象だ。

 富士通はデスクトップパソコン「FMV-DESKPOWER」と「FMV-TEO」の一部機種(富士通のサポートページ)。合計1万9000台が対象となる。

 対応策としてNECはユーザー登録済みの住所にCD-ROMを送付する。富士通はCD-ROMを登録ユーザーに送付すると同時に、対策済み対策済みファームウエアのダウンロードページを用意する。ソニーは「対応策はシーゲイトと共同で検討を進めている」としており、現時点で具体的な対策を公表していない。

 外資系メーカーからは現時点で不具合の影響範囲や対策の公式発表はない。ただし準備は進めている。デルは「近日中に世界一斉に不具合の対象機種と対策を発表予定」とする。日本ヒューレット・パッカードは「ファームアップの準備を進めている。個人向けデスクトップパソコンについては不具合を起こすシーゲイト製HDDを搭載していないことを確認済み」という。