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 スカパーJSATホールディングス(スカパーJSAT HD)の秋山政徳社長は2009年2月13日,同社が提供する多チャンネル放送サービスの月次平均個人解約率の上昇が業績に与える影響は限定的であるという見解を示した。

 スカパーJSAT HDグループが約50万人を対象にサンプル調査を実施したところ,月間視聴料が1000円未満の加入者の解約率は約20%だった。「この層が出たり入ったりして,解約率を高めている」という。それに対して月間視聴料が3500円以上の加入者の解約率は9%以下だった。一方,月間視聴料の金額別に加入者を分類して,それぞれの層が支払う視聴料が全体に占める割合をみると,3500円以上の「高額支払い者」が全体の75%以上という結果が出た。

 こうした調査結果から秋山社長は,「解約率は上昇傾向にあるが,業績の足を引っ張るという意味では(現時点で)影響度は小さい」としたうえで,「高額を支払う加入者をしっかりと受け止めて,長期間にわたり加入してもらえるように努力を重ねたい」と述べた。