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 インターネット関連技術の標準化団体IETFは2009年4月1日(米国時間3月31日)、英語以外の言語をメールアドレスにできる「国際化メールアドレス」の実験規格を公表した。「白井良@日経BP.jp」のような日本語を使ったメールアドレスが可能になる。規格をまとめた文書が発行されたことで、メールサーバー開発企業などによる実証実験の進展が期待できる。

 国際化メールアドレスの仕様自体は2008年9月にRFC5335、RFC5336、RFC5337として発行済み。これはUTF-8エンコーディングした文字をメールアドレスに利用する仕様だ。ただ、中継経路に古いメールサーバーがある場合への対応ができていなかった。この課題を補うものとして4月1日に既存システムとの互換性を保証するRFC5504が発行された。これによりインターネット上で国際化メールアドレスを利用するための規格がすべて整った。

 具体的には、あらかじめアルファベットで書いた代替的なメールアドレスを用意する。これをUTF-8で書いたメインのメールアドレスにひも付ける。RFC5504に対応したメールサーバーは通信相手のメールサーバーが国際化メールアドレスに対応しているかどうかを確認し、非対応ならばアルファベットの代替アドレスで通信する。RFC5504ではこの手順を決めている。

 RFC5504は日本レジストリサービス(JPRS)の藤原和典氏と米谷嘉朗氏が執筆した。「もともと中国や韓国、台湾と協力していて、既存システムとの互換性は日本の担当だった」(JPRS広報)という。