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 過去1年間に米国で掲載されたり放送されたりしたテクノロジー系のニュースのうち、米Appleに関連する話題が15.1%を占め、企業別で最も多いことが分かった。米Googleがその次に多く11.4%となり、米Twitter(7.1%)、米Facebook(4.8%)、米Microsoft(3%)が続いた。米調査会社Pew Research Centerが米国時間2010年9月27日に明らかにした。

 調査は2009年の6月1日から2010年6月30日の期間、米国の新聞、テレビ、ラジオ、Webサイトなど合計52媒体の437のテクノロジー関連ニュースを対象に行った。

 話題別で見ると、運転中の電子メール送受信に関するニュースが全体の8.5%を占め最も多かった。その危険性を示した政府機関の調査報告や、州政府による規制関連の話題が多く取り上げられた。2位は調査期間中に新モデルのリリースが2度あったAppleの「iPhone」(6.4%)、3位は「イランの抗議デモとインターネット」(5.3%)だった。このほか、Appleのタブレット端末「iPad」(4.6%)、「中国とインターネット」(4.1%)、「地上デジタル放送への移行」(3.0%)、「北朝鮮のサイバー攻撃」(1.8%)、「MicrosoftとYahoo!の提携」(1.8%)、「AppleのSteve Jobs最高経営責任者」(1.6%)なども多く取り上げられた。

 ニュースの論調を見ると、テクノロジーがもたらす利便性や生産性向上といったポジティブな話題が30%あり、インターネットの危険性や子どもへの悪影響といったネガティブな話題(27%)を若干上回った。

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