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写真●日本仮想化技術の宮原徹社長
写真●日本仮想化技術の宮原徹社長
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 「仮想化はおそるおそる導入していた段階から、より規模の大きい本格システムを実現する段階に移りつつある---」。日本仮想化技術の宮原徹社長は、今日から開催のITpro EXPO 2010の講演「ここで差がつく仮想化導入――性能、信頼性、コストの最新トレンド」でこう強調した。利用内容の変化に伴い、活用のポイントも大きく変わるという。

 宮原社長によると、仮想化は、大規模な業務システムなどにも導入するようになってきた。このため性能を重視した設計や、運用管理が、導入の重要ポイントになっているという。宮原社長が特に強調したのは、データベース・アプリケーションなどメモリーに頻繁にアクセスするシステムの導入時における仮想化CPUの設計。最近のマルチコアCPUは、複数のCPUそれぞれに専用のメモリーが対応付けられている。このため、仮想化マシンの仮想CPUと実CPUの対応が変動すると、必要なメモリーにダイレクトにアクセスできなくなり、性能が著しく低下することがある。このため、仮想CPUの数を実CPUの数以下に抑えるなど、性能を引き出すための設計が必要になる。

 また、性能監視を中心とした運用管理も重要だという。仮想化システムは、負荷の急激な上昇が起こりえる。このため、継続的に負荷を監視して、機動的に性能を拡張することが重要になる。ただ企業によっては、いざ性能を拡張しようとしても、年次予算や稟議が壁になって思うようにならないことも多い。「自社設置、クラウド・サービスの利用のいずれの場合でも、仮想化を導入して機動的なシステム拡張を実現するには、ビジネス・プロセスをゼロ・リセットすることも考える必要がある」(宮原社長)。

 ITpro Expo 2010は、10月20日まで東京ビッグサイトで開催中だ。