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 データセンター各社は2011年3月14日、東京電力が計画している計画停電(輪番停電)に対し、現時点で影響はないこと、今後に備えて非常用電源の燃料確保に動いていることを明らかにした。

 企業情報システムを多く預かる、NEC、富士通、日立製作所、日本IBM、NTTデータ、NTTコミュニケーションズといったデータセンター各社は「今のところ計画停電による影響はない」との見解でほぼ一致している。各社は化石燃料で動作する自家発電装置を所有しており、停電時にはそれを利用してサーバーに電力を供給できる体制になっているからだ。

 例えばNTTデータは「燃料の備蓄の少ないセンターで累計24時間、多いセンターは60時間以上稼働できる」(NTTデータ広報)という。同社の場合、データセンターには蓄電池も用意しており、実際にはそれ以上の停電にも耐えられるとしている。

 ただし、計画停電が長期にわたると、非常用の自家発電装置の燃料が足りなくなる事態が考えられる。こうした状況を回避すべく、燃料の調達に向けて動き始めているとデータセンター事業者各社は証言した。

■変更履歴
停電時の稼働時間に関するNTTデータのコメントで、当初「燃料の備蓄の少ないセンターで累計17時間」としていましたが、正しくは「累計24時間」でした。本文は修正済みです。 [2011/03/15 12:40]