PR

 MM総研は2012年3月13日、2011年度のスマートフォンの総出荷台数が前年度の2.7倍の2340万台になるとの予測を発表した。携帯電話端末の総出荷台数の55.8%を占め、通期で初めてスマートフォンが過半数に達する見通しだ。また、契約者数もで2014年度末にはスマートフォンが半数以上になると予測している。

 2012年度以降の出荷台数は、2012年度が2790万台(出荷台数比率は68.7%)、2013年度が3080万台(同75.1%)、2014年度が3340万台(同79.3%)、2015年度が3355万台(同81.9%)、2016年度が3555万台(同83.4%)と予測している。

 2012年3月末時点のスマートフォン契約数は2522万件で、総契約内の比率は22.5%。その後、2013年3月末に4335万件(37.7%)、2014年3月末が5659万件(48.3%)、2015年3月末が6629万件(55.8%)、2016年3月末が7447万件(62.1%)、2017年3月末が8119万件(67.3%)と推移すると予測している。

 OS別契約シェアは、2011年3月末時点ではiOSが49.6%、Androidが40.4%だったが、同12月末時点ではAndroidが58.1%、iOSが37.2%となり、Androidが逆転した。

 2012年度以降のスマートフォン市場は、LTE(次世代高速通信規格)対応、クアッドコアプロセッサー搭載、ディスプレイの大型化・高精細化・形状進化、2012年4月に開始するマルチメディア放送サービス「NOTTV(ノッティーヴィー)」対応端末などが注目される。同社はスマートフォンを利用した新サービスとの相乗効果で、安定した買い替え需要が続くとみている。