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写真●国際モダンホスピタルショウ2013の開催概要を説明する大道久委員長(社会保険横浜中央病院 病院長)
写真●国際モダンホスピタルショウ2013の開催概要を説明する大道久委員長(社会保険横浜中央病院 病院長)
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 日本病院会と日本経営協会は6月3日、第40回を迎える「国際モダンホスピタルショウ2013」(7月17日~19日、東京ビッグサイト)の開催概要を発表した。出展者数373社、展示面積8500平方メートルは昨年開催を約2割上回る規模で、3日間で延べ約8万人の来場者を見込んでいる。

 今年のテーマは、例年の主題「健康・医療・福祉の明るい未来へ」を踏襲しつつ、副題として「連携による安心社会の実現を目指して」を掲げ、特に医療・介護連携をはじめ超高齢化社会へ向けた医療、福祉のあり方を提案していく。これを受けて主催者企画も「超高齢化社会への取組みと自立支援」を展開、スポット展示や各種展示コーナーを設ける。

 一般展示は例年と同様、「医療機器・環境設備ゾーン」「医療情報システムゾーン」「看護ゾーン」「介護・リハビリゾーン」「健診・ヘルスケアゾーン」「施設運営サポート・サービスゾーン」の6つのゾーンで構成。特に医療情報システム部門の展示は、「ICTが医療・福祉分野でもさまざまな活用、展開が急速に拡大しており、24社を超える企業から出展・実演される。なかでも近年の潮流であるクラウドコンピューティングを活用したシステム、あるいはモバイル端末との連動システムなどが盛況。一方で、手書きの入力システムや意思疎通のための支援システムなど現実的で現場に役立つ提案、出展も注目される」(ホスピタルショウ委員会委員長 大道久氏)という(写真)。

 主催者企画の実物展示では、超高齢化社会への対応・自立支援の展開に沿って、高齢者通院用スマートフォン、訪問診療用の超音波画像診断機、在宅用酸素濃縮装置、血圧・心音などをネット経由でモニタリングする見守りシステム、さらに各種の介護支援ロボットなどが予定されている。また、スポット展示では医療・介護連携事例として、新潟県佐渡地域における医療連携ネットワーク「さどひまわりネット」、市立室蘭総合病院による「救急医療情報連携システム」、複数の健康保険データを一元管理する「自治体共用型健康クラウド」が紹介される。

 一方、カンファレンスやセミナーでは、「戦略的病院経営を考える」「病院機能評価の変革を問う」「医療機関におけるICT・モバイル活用事例」「電子カルテシステムの現状と課題」「多職種連携・協働における看護職の役割」と題されたフォーラムやシンポジウムが会議棟で開かれる他、会場内に開設するステージでのセミナーや出展者によるプレゼンテーションセミナーが数多く予定されている。