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 米IDCが現地時間2014年3月4日に公表したパソコン市場に関する調査によると、2014年の世界における出荷台数は前年から6.1%減少する見通し。新興国市場における昨年第4四半期(10~12月期)の出荷台数はIDCの事前予測を若干上回った。だがタブレット端末やスマートフォンなど、ほかのコンピュータ機器との競争激化や、経済成長の鈍化といった不安要素が見通しを暗くしているという。

 先進国市場においても昨年第4四半期の出荷台数は事前予測を小幅に上回った。ただ、出荷台数の改善はWindows XP機からの買い替えが主な要因で、この傾向は長く続かないとIDCは見ている。

 IDCによると2013年の年間パソコン出荷台数は前年比9.8%減の3億1510万台となり、過去最大の落ち込みだった。これが2014年は同6.1%減の2億9590万台、2018年は同0.2%減の2億9170万台と推移し、3億台を超える水準には戻らないという。

 IDC調査担当バイスプレジデントのLoren Loverde氏によると、新興国市場はその人口規模を背景にパソコンの普及が進み、世界市場をけん引していくと考えられていた。しかし現時点では、景気減速やほかのコンピュータ機器の台頭が予想以上に大きな影響を及ぼしている。中期的に見ると、新興国市場は回復し、その度合いは先進国市場を上回る。だが、成長率は過去にあったようなものではなく、横ばいに近い状態が続くとIDCは予測している。

 同社は、2018年における新興国市場のパソコン出荷台数について、前年比1.1%増の1億7170万台になると見ている。先進国市場については、同2.0%減の1億2000万台になるとの予測だ。

 なおIDCが言う「パソコン」とは、デスクトップパソコンや、取り外し可能なキーボードを備えないノートパソコンのことを指す。これには米AppleのiPad、Androidタブレットのほか、米MicrosoftのSurface Proも含まれない。

[IDCの発表資料]