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 ガートナージャパンは2014年3月12日、世界のCIO(最高情報責任者)を対象にした調査の結果を発表した。ガートナージャパンの長谷島眞時エグゼクティブプログラム グループバイスプレジデントは会見で「IT部門は『デジタル化』という大きな変化点を迎えている」と語った(写真)。

写真●調査結果を発表するガートナージャパンの長谷島眞時エグゼクティブプログラム グループバイスプレジデント
写真●調査結果を発表するガートナージャパンの長谷島眞時エグゼクティブプログラム グループバイスプレジデント
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 約2300人のCIOを対象に、2013年10~12月に調査を実施した。これらのCIOが管理するIT予算は3000億ドル(30兆円)を超える。日本企業のCIOは回答者の4%を占めた。

 調査では、デジタル化への対応に苦慮するIT部門の実態が浮き彫りになった。「デジタル化に即応できず、自社ビジネスの成功やIT組織の信頼が脅かされている」かどうかという問いに、51%が「該当する」と答えた。日本企業で該当すると回答した割合は43%だった。

 さらに、「IT組織は将来の難題に立ち向かうための適切なスキルとケイパビリティーを備えている」という設問に対しては、グローバルで42%、日本で57%のCIOが「該当しない」と回答した。

 日本企業はデジタル化だけでなく、グローバル化の波にもさらされている。長谷島氏は「個々の企業で置かれた状況に違いはある」と前置きしたうえで、デジタル化を推進する組織をIT部門とは別に設けるなど「現実的な解を探さないといけない」という認識を示した。その一方で、「安易な分離論は大きなリスクをはらんでいる」とし、対応には慎重さも求めた。