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 米IDCが現地時間2014年4月9日に公表したパソコン市場の調査によると、同年第1四半期(1~3月)の世界パソコン出荷台数(速報値)は7342万台で、前年同期から4.4%減少し、8四半期連続で前年割れとなった。

 ただし、この減少率はIDCの事前予測値である5.3%減よりも小幅。消費者市場と新興国市場は引き続き低迷だったが、成熟市場における法人需要が伸び、全体を補った。

 法人市場ではWindows XPのサポート切れを前にパソコンの買い替えが進んでいたが、第1四半期は駆け込み需要で大きく伸びた。この傾向は日本市場で特に強かったという。

 2014年第1四半期のメーカー別出荷台数順位を見ると、中国Lenovo Group(聯想集団)が1296万台で、17.7%のシェアを獲得し、前の四半期に続き首位となった。Lenovoの出荷台数は前年同期から10.5%増え、伸び率は上位5社の中で最も高い。

 Lenovoに次いで出荷台数が多かったのは米Hewlett-Packard(HP)で、台数は1256万台。シェアは17.1%で、前の四半期に続き2位。HPの出荷台数は前年同期比4.7%増と、過去2年余りで最も高い伸び率だった。

 3位は米Dellの986万台(シェア13.4%)。このあと台湾Acer Groupが499万台(同6.8%)、台湾ASUSTeK Computerが430万台(同5.9%)で続いた。Dellの出荷台数は9.3%増加したが、AcerとASUSTeKはそれぞれ20.2%、8.1%減少した。

 IDCによると米国市場の出荷台数は前年同期比0.6%減の1430万台。ノートパソコンは引き続きマイナス成長。ただしデスクトップパソコンは3.5%伸びており、同国市場は安定しているという。

 日本は、法人によるパソコンの刷新が大きな影響を及ぼし、再び2桁成長となった。消費税増税前の駆け込み需要もあり、消費者市場も好調。世界全体に占める日本の出荷台数は7%超と、2006年以来最大の比率になった。

[発表資料]