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 日本航空(JAL)は2014年6月9日に社長定例記者会見を開いた。植木義晴代表取締役社長は、6月5日に発生したシステム障害(関連記事:JAL、運航管理システム障害で国内線150便が欠航)に言及し、謝罪した。システム障害を起こした「重量管理システム」について、植木社長は「プログラムに不要なデータを発生・滞留させてしまう不具合があり、これが蓄積して障害が発生した」と述べた。

 会見にはCIO(最高情報責任者)に当たる石関佳志常務執行役員IT企画本部長も同席。「データ滞留によるリスクは認識していたが、これまでは障害として顕在化していなかった」と説明した。

 JALの説明によれば、重量管理システムのプログラムは、ルフトハンザドイツ航空のシステム子会社であるルフトハンザシステム社製である。JALは2014年1月から利用していた。再発防止にはプログラムの修正が必要だが、開発元による対応に時間がかかるため、当面はデータ滞留に関する監視を強化しこまめに削除することで対応するとしている。